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ROEとROAとは? 両者の違いについて詳しく解説

監修者:竹中啓倫税理士事務所 税理士・米国税理士・認定心理士  竹中 啓倫

ROEとROAとは? 両者の違いについて詳しく解説

ROEとROAは、どちらも企業の資産の投資効率を表す指標です。

混同されがちな2つの指標ですが、どのような違いがあるのかご存知でしょうか。

今回は、ROEとROAのそれぞれの意味や計算方法、改善方法について解説します。

判断基準となる目安についても解説しますので、自社の経営分析を行う際の参考にしてください。


ROEとROAの違い

ROEとROAはどちらも、利益がどれだけの資産から生み出されているかを表す指標です。

まずは、ROEとROAそれぞれの意味と違いについて解説します。

ROEとは?

ROE(Return on Equity)は、自己資本利益率を意味します。

自己資本に対してどれだけの利益を計上したのかを表す指標です。

自己資本とは、株主資本と呼ばれる資本金や資本準備金、資本剰余金、利益準備金、利益剰余金の合計額に、投資有価証券の評価差額金などの資産の部のうち「評価・換算差額」の項目を加えたものです。

他人資本である借入金等で調達した資産を含めずに、収益性を算出した数値になります。

ROAとは?

ROA(Return on Assets)は、総資産利益率のことです。

総資産に対してどれだけの利益を計上したのかを表す指標となります。

会社の保有する全ての資産でどれだけの利益を計上したかを表し、いかに会社の資産を効率的に活用して利益を計上したかが分かります。

自己資本だけでなく借入金等の他人資本で調達した資産も含み、全ての資産の効率性を表した数値です。

ROEとROAのどちらが重要?

ROEもROAも資産の投資効率を表した数値ですが、ROEは他人資本を含まず、ROAは他人資本を含んだ指標である点が異なります。

ROEは、株主の立場から資産の効率性を把握するために用いられます。投資に対するリターンを見る形になりますので、投資家および投資家予備軍が主な対象です。

それに対してROAは、全ての資産に対する効率性を表すため、全ての人を対象としています。

特に、他人資本の提供者である銀行はROAを重要視します。


ROEとROAの計算式

ここからは、ROEとROAを求めるための計算式について、具体例を交えて解説します。

ROEの計算式

ROEは、下記の計算式で求められます。

ROE(%) = 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100

たとえば、当期純利益100万、自己資本1000万の場合、ROEは10%になります。

企業は自己資本をベースに利益を計上し、その利益から配当金を支払うことが基本です。

その比率を計数化した数値であると言えるでしょう。

ROAの計算式

ROAは、下記の計算式で求められます。

ROA(%) = 当期純利益 ÷ 総資産 × 100

たとえば、当期純利益100万、総資産2,000万の場合、ROAは5%になります。

ただし、当期純利益の代わりに事業利益で算出する場合もあります。

「事業利益 = 営業利益 + 受取利息 + 配当金 + 持分法による投資損益」

です。

本業で得られる利益にフォーカスした指標であり、本業以外の利益は排除されます。

ROAの場合、他人資本の大きさは考慮されません。

よって、他人資本を増やして事業規模を追求した場合、安全性の観点から問題が生じる可能性があります。

この場合、ほかの指標を利用して安全性を補完するようにしましょう。


ROEとROAの目安

ここまでは、ROEとROAの計算方法を解説しました。

ここからは、計算したROEとROAを分析するための目安について解説します。

ROEの目安

日本企業の場合、ROEは8〜10%程度で推移しており、一般的に10%が目安とされています。

しかし、海外では10%を超えている企業が多く見られます。

海外に比べて日本企業のROEが低い理由としては、伝統的に経営の安全性を重視してきたことが挙げられます。

積極的に投資を行ってこなかった結果、長期的に収益性が低い傾向にありました。

ただ、近年では日本企業のROEの低さが問題となっており、ROEは上昇傾向に転じています。

ROAの目安

ROAの目安は、一般的に5%程度と言われています。

ただ、目安の数値は業種によって大きく異なります。

販売業のように設備投資をあまり必要としない業種は、ROAは高くなる傾向にあります。

一方、製造業のように設備先行型の業種は総資産が多くなるため、ROAは低くなります。

異なる業種のROAを同一の基準で比較することは困難です。

同じ業種で比較する、あるいは1つの企業の過去から現在までの数値を比較検証して、結論を導き出す必要があるでしょう。


ROEとROAを改善するには

ROEとROAの数値を向上したいと考えた場合、どのような方法が考えられるのでしょうか。

それぞれの改善方法について、解説します。

ROEの改善方法

ROEを表すために、下記のような公式も存在します。

「ROE = 売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ」

つまり、ROEは「売上高純利益率を上げる」「総資産回転率を上げる」「財務レバレッジを上げる」の3つによって改善できるということです。

この3つの指標の向上には、自己資本をより効率的に運用して利益を生み出すことが重要な要素です。

ROAの改善方法

ROAの改善には、「利益の額を増やす」ことと「総資産の額を減らす」ことの2つの方法があります。

このうち、利益の増額は一朝一夕にはできません。たとえ経営方針を変更したとしても、効果が出るまでには時間がかかります。

総資産の額を減らすことは比較的簡単に可能です。

たとえば、資産を売却して、賃貸借に変更することによって、総資産の額を調整できます。

ほかにも、支店の閉鎖や在庫の圧縮などの方法が考えられます。総資産額を減額することで、ROAの改善が見込めるでしょう。


ROEとROAについてのまとめ

ROEは自己資本利益率、ROAは総資産利益率を意味します。

どちらも資産の投資効率を表す経営上の重要な指標ですが、ROEは他人資本を含まず、ROAは他人資本を含んでいる点が異なります。

自己資本からどのくらい利益を出しているか見る株式投資家はROE、他人資本の提供者である銀行はROAを重要視します。

一般的にROEは10%程度、ROAは5%程度が目安とされていますが、業種によって大きく異なります。

比較や分析は同業他社や自社の過去の数値を基準に行い、必要に応じて改善に取り組んでいきましょう。


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監修者プロフィール

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竹中 啓倫

竹中啓倫税理士事務所 税理士・米国税理士・認定心理士

上場会社の経理部門で個別決算を中心とした決算業務に従事する傍ら、竹中啓倫税理士事務所を主宰する。

税理士事務所では、所得税・法人税を中心に申告業務を行っている一方で、外国税務に関するセミナー講師を行っている。

心理カウンセラーとして、不安を抱える人々に対して寄り添って、心の不安に答えている。

税理士会の会務では、名古屋税理士協同組合理事を務める。

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