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【識学理論】給与の決め方 経営者が自覚すべき6大原則

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【識学理論】給与の決め方 経営者が自覚すべき6大原則

評価と報酬のズレが、社員の意欲と組織の成長を止めている

頑張っているのに評価されない、結局は上司との相性次第。そんな声が聞こえてきたら、あなたの組織はすでに“崩壊予備軍”かもしれません。

踏襲や感覚で社員の給与を決めたり、評価制度が形骸化している組織では、「忖度」「上司ウケ」が蔓延し、本当に成果を出す社員ほど離職していく傾向があります。
インセンティブ導入も、短期的には効果があるかもしれません。しかしやがては組織の一体感を損ない、「自分の成果だけを追い求める社員」ばかりが残ってしまいます。

評価と給与がズレた組織は、5年後に誰もいなくなる

努力と報酬が釣りあわないと感じた瞬間、社員はモチベーションを失います。
実際に、上司の主観や社内政治が評価に影響する会社では、優秀な人材ほど転職市場へと流出し、数年後には「不満分子」と「事なかれ主義者」しか残らないという事例も。

また、社内での「不公平感」は静かに、しかし確実に組織の士気と連帯感を削いでいきます。これは単なる従業員満足の問題ではなく、生産性や業績に直結する経営課題です。

「部下が育たない会社」に共通する、給与制度の盲点

部下が育たない、自走できる社員がいない、その原因は実は給与制度に潜んでいるケースが多くあります。
評価があいまいな環境では、社員は“安全圏”での行動を選び、新たな挑戦を避けるようになります。これは「育成機会の喪失」に直結し、組織全体の成長を著しく阻害します。

“上司ウケ”重要視が組織を蝕む

評価軸が不明確な会社では、成果よりも「上司へのアピール」が評価される文化が定着してしまいがち。
上司とどううまくやるかが先行し、真面目に働く社員が損する組織を生み出し、人間関係の崩壊や業績悪化を招く大きな過ちです。

本セミナーでは、4800社以上の導入実績がある組織理論「識学」に基づき、評価と育成の悪循環を断ち切るためのポイントを解説。
評価と給与のズレによる中長期的損失の実態を明らかにし、その解決策を提示していきます。


1つでも当てはまる方におすすめ

  • 給与や評価の基準が属人的で、経営の再現性が担保できていない不安がある

  • 優秀な人材を採用しても、数年以内に離職されてしまうことが続いている

  • 組織を拡大したいが、評価や報酬の設計が追いつかず、管理に限界を感じている

  • 社員が付いてこれていない、モチベーションが低いと感じる経営層

  • 評価制度を整備したいが、何から手をつけるべきかわからず先送りにしてきた

このセミナーで得られること

本セミナーでは、以下のステップで組織の評価・給与制度を変革するヒントをお伝えします。

  1. 社員の納得感を高める6つの給与決定原則を習得

  2. 評価制度の“盲点”を識学の視点で可視化・改善

  3. 社員が挑戦し、自走する組織風土を構築する方法を実例付きで紹介

 

社員と組織の成長を両立させる給与決定の正しいあり方を、経営者の視点から体系的に学ぶことができます。

成果と報酬が正しく結びつかない組織では、優秀な人材の定着が難しくなり、挑戦を避ける風土が根づいてしまいます。
「識学」に基づき、曖昧さを排除した“評価と報酬の連動”を実現する6つの原則を本セミナーで習得。単なる制度設計ではなく、経営判断としての給与決定がいかに組織全体の生産性・健全性に影響するかを、実例とともに理解できます。

「自社に合った評価と報酬の仕組みとは何か」を見つめ直し、制度を“形骸化させない運用力”を身につける第一歩としてご活用ください。


セミナー概要

開催日時
2025年8月20日(水)13:00~15:00
開催場所
オンライン
主催者
株式会社P-UP neo
詳細

☆こんな方におすすめです
・評価査定制度が無く必要性を感じている経営層の方
・現在の評査定制度に課題を感じている経営層の方
・評価制度、査定制度を体系的に学んだことのない方

本セミナーでは、給与査定について基本的な知識から、評価の基準、査定をする際の注意点などを、抑えるべき6つのポイントを基に解説していきます。


■参加特典
簡単なアンケートへのご回答でセミナー資料をプレゼント

登壇者プロフィール

大熊憲二

大熊憲二

株式会社P-UP neo 取締役副社長執行役員

2011年株式会社P-UP World入社 ソフトバンク事業部に配属となり、史上最速の9ヵ月でマネージャーに昇進し、店舗拡大に貢献。2014年モバイル事業部移動となり、業界全体が縮小傾向で低迷する中、200坪以上の超大型店等の新規出店に従事。
2016年に識学と出会い、識学に基づくマネジメントを徹底し、モバイル事業統括として史上初の年間目標完全達成を記録。株式会社P-UP neo取締役副社長執行役員兼識学上席コンサルタントとして現在に至る。