勤怠管理システムのおすすめ15選！ 機能や料金を比較表で紹介

勤怠管理システムとは？

勤怠管理システムとは、従業員ごとの出退勤時刻を記録するシステムです。労働時間や残業時間、休暇取得状況などを自動集計できるため、勤怠管理にかかる時間を大幅に短縮できるだけでなく、カウント漏れや時間外労働時間の確認違いなどの人為的なミスを回避できます。

また、1日あたり・週あたりの労働時間を正確にカウントし、36協定などに違反していないか未然にアラートするサービスも搭載されていることが一般的です。従業員の適正な働き方をサポートするためにも、勤怠管理システムの導入が検討されるでしょう。

勤怠管理システムの機能

勤怠管理システムに搭載されている主な機能としては、以下のものが挙げられます。

なお、上記の機能はいずれも一般的とされていますが、勤怠管理システムによっては搭載されていないことがあります。重要性が高いと判断される機能については、導入前に対象となる勤怠管理システムに搭載されているのか、確認するようにしてください。

労働時間・時間外労働時間の自動集計

労働時間は正確に集計することが必要です。従来のタイムカードを使った勤怠管理では、労働時間の集計は人の手による作業となり、ミスが発生するリスクがあります。

しかし、勤怠管理システムなら出退勤時刻を自動集計できるため、労働時間を正確にカウントすることが可能です。従業員ごとに1ヶ月の労働時間や時間外労働時間を正確に集計できるため、正確な給与計算につなげられます。

なお、労働時間の管理は1分単位が原則となるため、「8時間2分だから8時間と処理する」といったアバウトなカウントは認められていません。勤怠管理システムを利用し、分単位の正確なカウントを実現しましょう。

ただし、1ヶ月単位では、1時間未満の端数を切り捨て・切り上げで処理することは可能です。例えば、1ヶ月の労働時間が150時間28分なら「150時間」、151時間40分なら「152時間」のように処理できます。

切り捨てのルールを作る場合は、切り上げルールも作る必要があるため、「1時間未満はすべて切り捨て」は違法となる可能性があります。

給与計算システムとの連携

そもそも勤怠管理は、正確に給与計算を実施するために必要な工程です。勤怠管理システムを導入すれば正確な労働時間をカウントできるようになるため、給与計算の正確性も担保されやすくなるでしょう。

しかし、給与計算は簡単な作業ではありません。時間外労働時間については通常の時給が適用されないため、通常の労働時間と分けて計算することが必要です。

また、各種手当を加算することや、社会保険料や所得税、住民税などを差し引くことなども必要になるため、多くの工数がかかります。

給与計算を自動化する「給与計算システム」と連携できる勤怠管理システムなら、給与計算にかかる時間を短縮できるだけでなく、正確性も高められます。

また、給与計算の機能が搭載された勤怠管理システムなら、給与計算システムを導入していない企業も、打刻から給与計算までの作業をワンストップで実現できるでしょう。

シフト・ワークフロー管理

勤怠管理システムのなかには、シフトやワークフローを管理する機能が搭載されているタイプもあります。アルバイトなどの短時間勤務の従業員が多い職場や、営業時間が長く2交代・3交代で勤務する必要がある現場では、シフト・ワークフローの管理ができるシステムが便利でしょう。

また、複数の現場を一元管理できる勤怠管理システムもあります。複数の店舗や営業所、工事現場などの従業員の労働時間をまとめて管理できるため、勤怠管理システムを場所ごとに導入する必要がありません。管理の手間と時間を軽減できるだけでなく、コストダウンにもつながります。

法令遵守管理

労働時間や時間外労働を正確に把握することで、働き方の適正管理が可能になります。勤怠管理システムによっては、時間外労働時間が上限を超えそうなときにアラートする機能が搭載されているため、36協定超過の防止につながるでしょう。

また、休暇を適切に取得しているかどうかについても、勤怠管理システムで管理することが可能です。従業員ごとに有給休暇の取得状況や残日数を一目で確認できるため、適切な働き方の実現に役立てられます。

【無料トライアルあり】bizocean事務局おすすめの勤怠管理システム5選

勤怠管理システムを導入する際には、機能や初期費用、月額料金、対応従業員数などのスペックを確認し、自社に合ったシステムを選択することが必要です。

しかし、「使いやすさ」については、スペックだけでは判断できません。無料トライアルを活用し、導入前に実際に使ってみるようにしましょう。

ここでは、bizocean事務局が厳選した15つのおすすめ勤怠管理システムを紹介します。いずれも無料トライアルに対応しているため、利用前に使用感を確認しておきましょう。

オフィスステーション

「オフィスステーション」は、人事・労務関連の業務を管理する総合プラットフォームです。必要な機能だけをカフェテリア方式で追加でき、オリジナルのシステムを完成できます。

そのなかの1つ、「オフィスステーション 勤怠」は、勤怠管理に関わる多様な機能を備えたシステムです。また、打刻は従業員の端末から実施するため、テレワークや営業先からの直帰などにも柔軟に対応できます。料金は従業員の人数に比例するため、企業規模を問わず利用できるのも特徴です。

KING OF TIME 勤怠管理

紙のタイムカードやExcelでの勤怠管理からスムーズな移行を目指すときに利用したいのが、「KING OF TIME 勤怠管理」です。独自ルールに沿った管理が可能なため、自社のペースに合わせて勤怠管理のDX化を実現できます。

「KING OF TIME 勤怠管理」では、フレックスタイム制や変形労働時間制など、従業員の働き方に合わせた管理が可能です。また、スケジュールやシフト管理、ワークフロー管理、給与管理、各種給与計算ソフトとの連携にも対応し、人事・労務の業務負担軽減に貢献します。

freee勤怠管理plus

「freee勤怠管理plus」は、打刻から勤務状況の集計までワンストップで実施できるシステムです。テレワークやシフト制、フレックスタイム制などの多様な働き方にも対応でき、正確な勤怠管理を実現します。

法改正への対応やセキュリティ強化は、自動アップデートで実施されるため、社内で管理する必要はありません。また、導入前だけでなく導入後もシームレスなサポートを受けられ、疑問をその場で解消できます。

HRMOS勤怠

多様な働き方やシフト体制に合わせ、柔軟に勤怠状況を管理できるのが「HRMOS勤怠」です。ワークフロー管理上の申請や承認、36協定に合わせた残業事前検知アラートといった多様な勤怠管理に加え、シフト調整や工数管理などの機能も追加料金なしに利用できます。

直感的に操作できるUIで、スムーズな浸透を期待できるのも「HRMOS勤怠」の特徴です。また、打刻はパソコンやスマートフォンだけでなく、ICカードやQRコード、生体認証などの多様な方法で実施できます。

ジンジャー勤怠

「ジンジャー勤怠」は、フレックスタイム制や裁量労働時間制、変形労働制などの多様な働き方を一元管理するシステムです。また、タブレットやICカードなどの多様なツールで打刻が可能なため、職場環境やパソコンの貸与状況などに合わせて利用できるでしょう。

基本機能で有給の残日数管理ができ、休暇申請や打刻修正などの作業も、すべて管理画面で完結できます。すでに利用中の給与計算ソフトとも連携が可能な場合もあり、打刻から給与計算までをワンストップで済ませることも可能です。

【比較表】勤怠管理システムおすすめ15選

勤怠管理システムを導入する際には、機能や料金などを比較し、自社に合ったシステムを慎重に導入することが必要です。

おすすめの勤怠管理システムを15種類ピックアップし、機能や料金、無料トライアルの有無をまとめました。システムを絞り込む際の参考にしてください。

※料金はいずれも税抜表示。2026年4月20日時点

オフィスステーション

株式会社エフアンドエムの「オフィスステーション」は、人事・労務のさまざまなサービスを一元化したプラットフォームです。必要に応じて勤怠管理や有給管理、給与明細、年末調整などの機能をプラスできます。

登録料は10万円で、付加する機能ごとに従業員1人あたりの月額料金が発生する仕組みです。例えば、勤怠管理に特化した「オフィスステーション勤怠」を付加する場合には、従業員1人あたり月額300円が加算されます。

「オフィスステーション 勤怠」では、任意の数値でのアラート設定やスケジュール・シフト管理、残業時間管理、休暇管理などの多様な機能を利用できます。集計したデータはCSV形式で出力でき、ファイルとして保存することも可能です。

なお、無料トライアル期間中は、オフィスステーションのすべてのシステムを利用できます。

※料金は税抜表示

KING OF TIME 勤怠管理

株式会社ヒューマンテクノロジーズの「KING OF TIME 勤怠管理」は、企業規模や必要な機能に合わせてカスタマイズできる柔軟性が特徴です。最低利用人数の設定がなく、初期費用0円・従業員1人あたり300円と、小規模企業も導入しやすい料金体系です。

なお、「KING OF TIME」では勤怠管理以外にも人事労務や給与、データ分析などの多様なシステムがありますが、いずれも追加料金なしに利用できます。無料トライアル期間中もすべての機能を利用できるため、使いやすさや利便性をチェックしておきましょう。

※料金は税抜表示

freee勤怠管理plus

フリー株式会社の「freee勤怠管理plus」は、打刻機やカードリーダー、指紋・静脈認証などの多様な打刻方法に対応した勤怠管理システムです。初期費用0円、従業員1人あたり月額料金300円で利用できます。

また、無料トライアルもあるため、使用感を試してから本格的な導入が可能です。

サポートが充実しているのも「freee勤怠管理plus」の特徴です。チャットやメールで気になる疑問を相談でき、早期解決を目指せます。

※料金は税抜表示

HRMOS勤怠

コストを抑えて利用できる勤怠管理システムを探しているときに検討したいのが、株式会社ビズリーチの「HRMOS勤怠」です。初期費用0円、また、利用人数30人以下なら月額料金0円で利用でき、31人以上の場合も、従業員1人あたり100円で多様な機能を利用できます。

なお、従業員が31人以上の場合でも、勤怠管理サービスの利用者（登録者）を30人以下に設定すれば、期間無制限で無料利用が可能です。導入前に打刻や管理のしやすさなどをチェックしたい場合は、少人数のお試し利用で確認してみましょう。

なお、ワークフロー管理やシフト調整などの基本機能はすべて無料で利用できますが、同シリーズの給与計算システムも併せて利用する場合は、別途料金が必要です。お試し利用で機能を確認してから、導入システムを決定しましょう。

※料金は税抜表示

ジンジャー勤怠

「有給休暇の取得率を上げたい」「多様な働き方に対応した勤怠管理システムを導入したい」と考えている方は、jinger株式会社の「ジンジャー勤怠」を検討できるでしょう。「ジンジャー勤怠」では、シンプルな操作で有給休暇の管理ができ、残日数の確認から休暇申請・修正申請などの手続きもオンライン上で実施できます。

また、就業規則に合わせた柔軟な集計が可能なため、従業員ごとに適切に労働時間や時間外労働を計算できます。集計したデータは出力や手作業を介さずに、給与計算システムと連携可能です。

ワンストップで勤怠管理から給与計算を実施すれば、人為的ミスを防ぐだけでなく、作業の手間軽減を図れるでしょう。

※料金は税抜表示

F-Chair+

テレワークの普及につれ、勤怠管理もより難しくなってきました。労働時間が超過しやすくなるだけでなく、中抜け時間が生じることもあるため、適正かつ正確な管理は困難です。

「F-Chair+（エフチェアプラス）」は、株式会社テレワークマネジメントが提供するテレワークの勤怠管理に特化したシステムです。従業員のパソコン画面を定期的にチェックし、業務を実施しているかどうか、働きすぎていないかなどを確認できます。

なお、パソコン画面はぼかして記録されるため、従業員の「監視されているのでは？」といった不安の払拭に役立つでしょう。また、仕事中の移動経路も記録でき、外回りの多い方のレポート作成の簡便化にも寄与します。

※料金は税抜表示

FC勤怠

株式会社ファーストコンサルティングの「FC勤怠」は、必要な機能をカスタマイズ可能なため、導入済みのシステムや活用方法に合わせて利用できる勤怠管理システムです。月額料金は1万円の固定制ですが、従業員が25人を超える場合は1人あたり400円が加算されます。

また、給与計算システムも同時に利用する場合は、従業員1人あたり100円の加算が必要です。

よりスムーズな導入を目指す方には、有料の「導入サポート」の利用も検討できるでしょう。初期データの一括登録や管理者トレーニングなどの導入に必要な業務をまとめて依頼できます。

※料金は税抜表示

カンリル

株式会社アンドエーアイの「カンリル」は、従業員300人までに適した勤怠管理システムです。サポート内容によって初期費用は異なりますが、月額料金は利用人数ごとに定額のため、コストを抑えやすく工夫されています。

また、追加料金なしにすべての機能を利用でき、操作性が高い点も「カンリル」の特徴です。なお、「まるなげコース」は専属社労士によるサポートを受けられるため、補助金や助成金を活用する場合などに検討できるでしょう。

※料金は税抜表示

Dr.オフィスLookJOB2

株式会社庚伸の「Dr.オフィスLookJOB2」は、従業員数が多いほど1人あたりの料金を抑えられる勤怠管理システムです。

利用者数40人までのプラン（Essential）は月額3,800円、利用者数無制限のプラン（Unlimited）は月額7,500円と定額のため、人数によっては1人あたり100円以下に抑えることも可能です。

また、別料金で災害時の安否確認機能も付加できます。勤怠打刻時のGPSデータを活用して従業員の居場所を把握し、従業員の安否を確認します。

※料金は税抜表示

Teasy

Fullon株式会社の「Teasy」は、初期費用無料かつ5人までは月額料金も無料で、制限なしにすべての機能の利用が可能です。上限20人までとなりますが、最大3ヶ月の無料トライアルを利用できるため、使用感をしっかりと確かめてから導入できます。

Web打刻やSlackアプリ打刻など、多様な打刻方法に対応していることも「Teasy」の特徴です。また、チーム全体の残業時間や負荷傾向なども把握でき、業務の見直しに役立てられます。

※料金は税抜表示

rakumo キンタイ

rakumo株式会社の「rakumoキンタイ」は、Google Workspaceと連携して利用する勤怠管理システムです。必要な機能をシンプルな画面で一元管理でき、従業員個々の勤務状況を把握できます。

中小企業から大企業まで、企業規模に関わらず利用できるのも「rakumoキンタイ」の特徴です。固定時間制やフレックスタイム制、裁量労働制などの多様な働き方に対応し、柔軟な管理を実現します。

※料金は税抜表示

奉行Edge 勤怠管理クラウド

追加コストやアップデートコスト不要で利用できる勤怠管理システムが、株式会社オービックビジネスコンサルタントの「奉行Edge 勤怠管理クラウド」です。業界や業務形態に合った利用方法の提案を受けられ、人事や労務関連業務のスムーズな自動化を推進します。

月額料金はシフト作成者のライセンス数によって変動します。従業員のライセンス数が不足する場合は、見積もりが別途必要です。

※料金は税抜表示

ICタイムリコーダー

株式会社オープントーンの「ICタイムリコーダー」は、通常の勤怠管理に加え、シフト管理や休暇管理などの多様な機能を追加料金なしに利用できる勤怠管理システムです。初期費用0円、月額料金は従業員1人あたり200円と、コストを抑えて導入できるのも特徴です。

ICカードや虹彩認証、QRコードなどの多様な打刻方法に対応しています。また、季節性の施設やイベントなどでの短期利用も可能です。

※料金は税抜表示

就業役者

株式会社システムサポートの「就業役者」は、カスタマイズの幅が広く、特殊な勤務形態にも対応可能な勤怠管理システムです。初期費用0円、月額料金は従業員1人あたり250円で利用可能です。ワークフロー管理や作業管理が必要な場合は、1人あたりそれぞれ月額100円で機能を付加できます。

なお、無償のサポート窓口もありますが、不安を感じる場合は有料の導入サポートも選択可能です。専任の導入SEによるサポートを受けられるため、よりスムーズな導入・定着を目指せます。

※料金は税抜表示

follow Smart Touch

エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社の「follow Smart Touch」は、ICカードをかざすだけで打刻ができる、簡便性が特徴の勤怠管理システムです。休暇申請はスマートフォンやパソコンから実施でき、外部の給与計算システムとの連携にも対応しています。

簡単な説明に答えるだけで就業制度の設定ができ、最短1日での導入も可能です。無料トライアルは最大60日間のため、じっくりと使用感を確かめてから導入へと進めます。

※料金は税抜表示

勤怠管理システムの選び方

勤怠管理システムを選ぶ際には、次のポイントに注目してみましょう。

以下では、それぞれのポイントを解説します。

クラウド型かオンプレミス型か

勤怠管理システムは、クラウド型とオンプレミス型に大別できます。クラウド型はベンダーから発行されたIDとパスワードを利用し、オンラインの管理画面にアクセスする方法です。

一方、オンプレミス型は自社向けにカスタマイズされたシステムを、サーバーやパソコンなどにインストールして利用するスタイルです。

オンプレミス型の場合、関連法令が改定されたり、機能やセキュリティがアップデートされたりすると、システムアップデートが必要になります。また、自社専用にカスタマイズされるため、初期費用が高額になることもあります。

法改正やセキュリティアップデートへの対応を簡単にしたい場合や初期費用を抑えたい場合は、クラウド型を検討できるでしょう。

また、小規模企業ではタイムレコーダー型も検討できます。ただし、パソコンへの取り込みや法改正などへの対応はすべて手動のため、管理の手間がかかる可能性があります。

企業規模・働き方に合っているか

企業規模や従業員の働き方に合ったシステムを選ぶことも大切です。中小企業なら安価に利用できる勤怠管理特化型を検討できますが、従業員数が多い大企業なら、勤怠管理から給与計算までをシームレスに実施できる、多機能型や連動対応型が良いでしょう。

テレワークを実施している企業や複数の現場がある企業なら、多様な打刻方法に対応しているほうが利用しやすくなります。また、フレックスタイム制や裁量労働制などの多彩な働き方を導入している企業は、労働時間の集計方法を独自に設定できるかどうかも確認しておきましょう。

初期費用や月額料金は妥当か

初期費用や月額料金の妥当性もチェックしておきましょう。大企業向けの勤怠管理システムは初期費用が高額な傾向にあります。導入前に費用対効果を計算し、納得できるシステムのみを候補として検討しましょう。

また、月額料金があまりにも高額の場合には、継続利用が難しくなります。場合によってはすべての従業員を対象とせず、労働時間のカウントが複雑なケースのみ、アカウントを開設する方法も検討できるかもしれません。

給与計算システムと連動できるか

労働時間や有給休暇日数を正確に把握することも大切ですが、正確に給与を計算することも従業員からの信頼を維持するために不可欠な要素です。しかし、給与計算には複雑な工程が多数含まれるため、できれば専用のシステムを導入し、作業の簡便化を図りましょう。

給与計算システムと連動できる勤怠管理システムなら、人為的なミスがなくなるだけでなく、担当者の負担を軽減できます。すでに給与計算システムを導入している場合は、既存システムと連動できるタイプかどうかもチェックしておきましょう。

使いやすいか

使いやすさも重要なポイントです。使いにくいシステムの場合、定着が難しく、打刻漏れや申告漏れが増加するリスクもあります。導入前に打刻のしやすさ、休暇申請のしやすさなどをチェックしておきましょう。

無料トライアルのある勤怠管理システムなら、導入前に使いやすさを確認できます。ただし、無料トライアルが可能なアカウント数（利用者数）が制限されていることもあるため、ベンダーに申し込む前に確認しておきましょう。

勤怠管理システムを導入・運用する際の注意点

勤怠管理システムを導入・運用する際には、以下のポイントに注意が必要です。

ここではそれぞれのポイントについて、解説します。

運用・管理にコストがかかる

勤怠管理システムのなかには、初期費用0円で導入できるものもあります。しかし、初期費用の負担がなくとも、運用や管理のコストはかかるため、あらかじめどの程度の費用が必要になるのか確認しておきましょう。

例えば、運用時には月額料金が必要です。月額料金が無料の勤怠管理システムもありますが、利用者数が多いと有料になることが一般的です。無理なく継続できる月額料金なのか、チェックしておくことが大切です。

また、勤怠管理システムを導入することで管理作業の工程が減りますが、完全にゼロになるわけではありません。例えば、テレワーク従事者の勤務状況をチェックする、時間外労働時間が多い従業員に注意を喚起するなどの必要性が生じるため、専任の管理者の配置が求められます。

管理者の人件費がどの程度かかるのかについても、あらかじめ確認しておきましょう。

定着に時間がかかることがある

システムが変わると、少なからず混乱を招く可能性があります。例えば、紙のタイムカードを使って勤怠管理をしていた場合、打刻方法が変わることで一時的に「打刻漏れ」が増えるかもしれません。また、生体認証やQRコード認証に馴染めない従業員も、一定数現れる可能性はあります。

勤怠管理システムには、休暇申請の機能も搭載されていることが一般的です。しかし、紙書類を使わずにパソコンやスマートフォンで申請することを不便に感じ、有給休暇の取得率が低下するリスクも想定されるでしょう。

スムーズな定着のためにも、導入前・後に何度か勤怠管理システムの利用方法についての講習会を開催するのも1つの方法です。一堂に集めてレクチャーすることが難しい場合は、オンラインセミナー形式を採用したり、文章や絵でまとめてチラシとして配布したりするのも良いでしょう。

働き方や企業規模に合わない可能性がある

勤怠管理システムによって、対応可能な働き方や利用者数が異なります。ベンダーのホームページでどのような企業を対象としているのかはある程度確認できますが、実際に利用してみないことには、実感を持って理解するのは難しいでしょう。

自社に合った勤怠管理システムかどうかを判断するためにも、無料トライアルを利用できる場合は利用するようにしましょう。

ただし、無料トライアルは期間が決まっているため、期間内に気になるポイントをすべて確認するためにも、トライアル前にチェックリストを作成しておくことをおすすめします。

例えば、次のようなポイントをリストアップしておくと、試用する勤怠管理システムが自社に合っているか判断しやすくなります。

自社に合わないと判断される場合、別の勤怠管理システムを試用あるいは導入することになります。その際にも混乱が起こることが想定されるため、できれば1回で導入できるように準備をしておきましょう。

まとめ

勤怠管理システムを導入することにより、労務担当者の負担を軽減できるだけでなく、法令を遵守した働き方を実現できるようになります。また、正確な給与計算のためにも精度の高い勤怠管理は不可欠な要素のため、適切なシステムを導入し、人手に頼らない管理体制を構築していきましょう。

勤怠管理システムは利用できる機能の種類も重要ですが、自社の企業規模や働き方などに合っていることも重視する必要があります。従業員個々の働き方を確認し、誰もが利用しやすいシステムを導入するようにしましょう。

加えて、導入や維持にかかる負担を軽減するためにも、初期費用と月額料金をチェックすることが必要です。勤怠管理システムによっては機能追加やサポートサービスの利用の際にオプション料金が発生することもあるため、事前に確認しておきましょう。

ぜひ紹介した情報も参考に、企業規模や働き方などに合った使いやすい勤怠管理システムを導入してください。