勤怠管理システム導入費用の相場は？ 26選比較表やおすすめサービスも解説

勤怠管理システムにかかる初期費用の相場

勤怠管理システムにかかる初期費用の相場は、オンプレミス型とクラウド型で異なります。それぞれ押さえておきましょう。

オンプレミス型の場合

オンプレミス型とは、自社内にサーバーやネットワーク機器を設置し、運用する形態のことです。オンプレミス型の勤怠管理システムを導入するにあたってかかる費用は、数十万〜数百万円が相場とされています。

オンプレミス型を導入すれば、自社の状況に合わせてカスタマイズしやすい点がメリットです。また、自社内の環境で使用するため、外部からの不正アクセスや情報漏洩のリスクは低い傾向にあります。

一方、初期費用が高い点はデメリットです。また、維持するために、専門的な知識を有する人材を自社で確保しなければなりません。

クラウド型の場合

クラウド型とは、インターネットを通じて提供されているサービスを利用する形態のことです。クラウド型の導入にかかる費用の相場は、0円〜数十万円とされています。

一般的に、クラウド型はオンプレミス型と比べると初期費用を抑えられる点がメリットです。システムの保守・運用に専門人材を確保する必要もないため、勤怠管理システムに関心を持ったタイミングで手軽に導入できます。

また、法改正に対応しやすい点もクラウド型のメリットです。サービス提供事業者がこまめにアップデート・バージョンアップをしていれば、都度最新の内容でシステムを利用できます。

一方で、外部ネットワーク経由のリスクが相対的に高まる傾向があるのはデメリットです。また、サービス提供事業者の都合でシステムメンテナンスしている際に、システムを利用できない可能性があります。

勤怠管理システム導入後にかかるコスト

勤怠管理システムの導入後も、運用するには一定のランニングコストがかかります。勤怠管理システムのランニングコストは、月額料金としてかかることが一般的です。

オンプレミス型とクラウド型のランニングコストをまとめました。

オンプレミス型の場合は、月額利用料は発生しない場合もありますが、運用コストは別途必要です。保守・運用にあたって、別途人件費などが発生する点に注意しましょう。

一方、クラウド型はユーザーの人数によって決まる、従量課金制で月額料金が決められていることが一般的です。そのため、利用する従業員が多い場合はコストも高くなります。

勤怠管理システムの費用を見極める際のポイント

勤怠管理システムの費用に注目する際、単にホームページに表示されている「数字」だけで判断しないようにしましょう。単にホームページに表示されている「数字」だけをホームページに表示された数字だけで判断しないようにしましょう。費用を見極めるためのポイントは、以下のとおりです。

以下では、それぞれ解説します。

料金体系を確認する

勤怠管理システムの費用を見極める際は、料金体系を確認することが大切です。公式HPやパンフレットなどに記載されている「〇〇円」だけを見るのではなく、「何に対してかかるのか」「従業員数やユーザー数によってどうなるのか」などを確認しましょう。

例えば、従量課金制で数百円／月で利用できる場合でも、ユーザー数によっては定額料金1万円よりもコストがかかる可能性があります。また、ユーザー数や従業員数が少ない場合は最低価格が適用されて、想定しているよりも高くなることもあるでしょう。

また、自社に必要な機能やサービスを利用するには、オプションを付けなければならない場合があります。オプションを付けることで、ほかのサービスよりも高くなることもあるため、導入する前に確認しておきましょう。

費用対効果はあるのか・機能は十分かをチェックする

費用対効果があるのかも踏まえて、勤怠管理システムを選ぶことが大切です。料金だけに注目して選ぶと、期待していたような導入効果を得られない可能性があります。

費用対効果を考えるうえで、機能を確認することがポイントです。一般的に、勤怠管理システムには以下のような機能が備わっています。

また、同じ機能でも内容に違いがある点に注意しましょう。例えば、打刻機能がある場合に、PCのみで対応可能なシステムもあれば、スマホでも打刻できるシステムもあります。

自社の目標を達成するために必要な機能が備わっているか、確認することが大切です。

勤怠管理システムの導入に費用をかける理由

そもそも、勤怠管理システムとは、従業員の出退勤時間などを電子的に記録したり、労働時間を管理したりするなど、勤怠管理に関する業務を支援するシステムを指します。

従業員の業務効率性を高めることや、ヒューマンエラーの発生を防ぐことが、企業が費用をかけてでも勤怠管理システムを導入しようとする理由です。

紙で出退勤の時間を管理している場合、人事・労務担当者は給与計算時に都度手作業で情報を入力しなければなりません。そのため、手間がかかるうえに入力時に間違えるリスクもあります。

一方、勤怠管理システムを使えば、システム上に記録された情報をそのまま給与計算に活用できるため、効率化とミス削減につながります。生体認証システムを使って、不正打刻を防止できる勤怠管理システムもあります。

また、コスト削減につながることも、勤怠管理システムを導入する理由です。割増賃金の計算や従業員の有給休暇取得状況の把握など、人事・労務担当者の手間のかかる作業を減らせれば、人件費を削減できる可能性があります。

さらに、法改正に対応しやすい点も、勤怠管理システムの導入にお金をかける理由です。法改正ごとに自動アップデートされるクラウド型の勤怠管理システムを導入すれば、担当者が法律について調べる時間を短縮できます。

勤怠管理システムの種類

勤怠管理システムには、以下のような種類があります。

課題を整理したうえで、自社の規模や予算に見合った勤怠管理システムを選びましょう。

bizocean事務局おすすめ勤怠管理システム17選

さまざまな勤怠管理システムがあるため、悩むこともあるでしょう。そこで今回は、bizocean事務局がおすすめする17のシステムをピックアップしました。ぜひ勤怠管理システム選びの参考にしてください。

1. オフィスステーション 勤怠

オフィスステーション 勤怠は、株式会社エフアンドエムのクラウド型勤怠ソフトです。同社が提供している統合クラウドソフト、オフィスステーションのなかに含まれています。

オフィスステーション 勤怠を使用することで、多様な働き方に合わせた勤怠管理を実現できる点が特徴です。スマホやPCなど、従業員の端末からどこでも打刻できるため、在宅勤務や外回りなどに対応しています。

勤怠管理に関する豊富な機能が備わっているため、自社の就業規則に応じて臨機応変に対応できる点も強みです。例えば、スケジュール・シフト管理の機能を使えば、自社のスケジュールパターンを無制限に設定できます。

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2. KING OF TIME

KING OF TIMEシリーズは、株式会社ヒューマンテクノロジーズが運営する、バックオフィス業務を一元管理できるクラウド型システムです。

富士キメラ総研「ソフトウェアビジネス新市場 2025年版」で、勤怠管理ソフトSaaS／PaaS市場における利用ID数が1位と発表しています（2024年度実績 ベンダーシェア）。

KING OF TIMEシリーズのなかの、KING OF TIME勤怠管理は、出退勤打刻や休暇取得・残業申請・承認などができるシステムです。スマホ・ICカード・生体認証などさまざまな手段から打刻方法を選択できる点が強みとして挙げられます。

また、サポート体制が充実している点も特徴です。チャット・電話・オンラインヘルプ・動画などでサポートを受けられるため、スムーズに運用できるでしょう。

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3. freee勤怠管理plus

freee勤怠管理plusは、フリー株式会社の勤怠管理ソフトです。導入することで、勤怠管理のさまざまな業務をクラウドで一元化できます。

PCやスマホ、ICカードなど多彩な打刻方法がある点が、freee勤怠管理plusの特徴です。自社の勤務形態や従業員の状況に応じて、柔軟に打刻方法を決められます。

また、従業員はスマホからシフトを提出できる機能を搭載している点や、チャット機能を使って手軽に打刻できる点も特徴です。「おはようございます」など、事前に設定したキーワードを従業員がLINE WORKSに入力するだけで、出退勤を打刻できます。

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4. HRMOS勤怠

HRMOS勤怠とは、転職サイトなどを運営する株式会社ビズリーチの勤怠管理システムです。

HRMOS勤怠レポートには、残業アラートや勤怠レポートなどの機能が搭載されています。規定時間を超える前にアラートを通知できるため、従業員の意識を高められるでしょう。

また、直感的なUIで誰でも使いやすい点も特徴です。iOSアプリやAndroidアプリに対応しているため、スマホで手軽に操作できます。

さらに、PC･スマホ・ICカード・生体認証に加えて、LINE･Slackのようなチャットツールにも対応している点が特徴です。

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5. F-Chair＋

F-Chair＋とは、株式会社テレワークマネジメントが提供するテレワークの勤務マネジメントツールです。改正育児・介護休業法にも対応しています。

従業員が「着席」「退席」をクリックするだけで、働いた時間を記録できる点がメリットです。子育てで中抜けが必要な従業員の勤務時間も、管理しやすいでしょう。

また、在宅勤務における中抜け時間の管理に適したツールであることも、F-Chair＋の特徴です。従業員が「着席」としているときのみPCの画面をランダムで記録することにより、テレワークでも仕事ぶりを把握できます。

さらに、必要に応じて画面を「ぼかす」設定にもできるため、プライバシーも守れるでしょう。

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6. ジンジャー勤怠

ジンジャー勤怠とは、jinjer株式会社が提供しているクラウド型勤怠管理システムです。フレックスタイム制や変形労働制、裁量労働時間制など多様な勤務形態に対応しているため、複雑な残業時間もスムーズに計算できます。

自動で有休の残日数管理や付与をできる点、休暇や残業申請・承認をWeb上で完結できる点などが主な特徴です。承認内容は勤怠データに自動反映されるため、人事・労務担当者が締め日にかかる手間を省けます。

また、ジンジャー給与などの給与計算ソフトと連携させれば、給与計算の自動化も可能です。

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7. FC勤怠

FC勤怠は、株式会社ファーストコンサルティングの勤怠管理システムです。カスタマイズ自在のため、ニーズに合わせて柔軟に対応できます。

専門スタッフの電話サポートを無制限で利用できる点が、FC勤怠の特徴です。技術的な質問から運用に関する相談まで対応しているため、スムーズにシステムの運用を始められるでしょう。

正社員だけでなく、パート・アルバイトや派遣などさまざまな雇用形態に対応している点も強みです。英語対応しており、ビザ管理機能も有するため、グローバルな展開をしている企業にも向いています。

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8. カンリル

カンリルとは、株式会社アンドエーアイの勤怠管理システムです。従業員数1〜300名規模の企業向けに特化しています。

必要な機能を厳選して搭載することで、シンプルなデザインと操作感を実現している点が、カンリルの特徴です。そのため、「導入しても使いこなせるか不安」などの悩みを抱えている場合でも、スムーズに運用できます。

また、料金体系もシンプルでオプションなどの追加費用が発生しないため、コストの見通しを立てやすいでしょう。

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9. メッキー派遣管理

メッキー派遣管理とは、株式会社アドソフトの人材派遣管理システムです。人材派遣のバックオフィス業務に特化しています。

初心者でも使いやすい、シンプルな設計がメッキー派遣管理の特徴です。これまで紙やExcelで勤怠管理を運用していた企業でも、スムーズに移行できるでしょう。

また、勤怠管理に限らず、契約管理や請求管理、給与・賞与管理などに活用できる点も、メッキー派遣管理の強みです。

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10. Dr.オフィスLookJOB2

Dr.オフィスLookJOB2とは、株式会社庚伸が運営する勤怠管理システムです。「ICカード＋タブレットPC」か、スマートフォンにより、打刻できます。

「ICカード＋タブレットPC」を利用する場合、交通系ICカードをタブレットPCのリーダーにかざすだけで簡単に打刻可能です。交通系ICカードに対応するスマートフォンやスマートウォッチでも認証可能なため、新たにICカードを調達せずに導入できます。

また、スマートフォンで打刻する場合は、手軽に対応できる点が魅力です。従業員側も管理者側も、いつでもどこでも処理できます。

そのほか、オプション機能を付けることで、勤怠管理に加えて安否確認機能を利用可能な点も、Dr.オフィスLookJOB2ならではの特徴です。

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11. Teasy

Teasyとは、Fullon株式会社が提供する打刻者ファーストの勤怠サービスです。特に、毎日打刻する従業員向けにサービスを設計しています。

ユーザーフレンドリーなUIデザインを心がけている点が、サービスの特徴です。時間帯によって背景色が変わる、打刻時にメッセージを出すなどにより、打刻者が毎日使い続けたくなる工夫がされています。

残業を減らすための手助けになる点も、Teasyならではの強みです。負荷メーターを使って業務負荷を視覚的に伝えることにより、各自の意識を高められるでしょう。

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12. rakumo キンタイ

rakumo キンタイは、rakumo株式会社の勤怠管理システムです。Google Workspaceを拡張することにより、正確な出退勤管理や自動集計などができます（※）。

見やすい画面で、勤務状況を細かく確認できる点が、rakumo キンタイの特徴です。一覧表示や個人検索から、従業員が5日間の年次有給休暇を満たしているのかすぐに確認できるため、上司や人事担当者の手間を省けます。

また、アラート機能が備わっている点も特徴です。打刻や必要な申請を失念している際に通知されるため、押し忘れや申請漏れを防げます。

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13. 奉行Edge 勤怠管理クラウド

奉行Edge 勤怠管理クラウドとは、株式会社オービックビジネスコンサルタントの勤怠管理システムです。

勤怠集計を自動で完結させたり、自社のルールに沿った適切な有休管理を実現したりすることにより、抜け漏れのない勤怠管理を実現できる点が、特徴として挙げられます。

公式HPの発表によると、奉行Edge 勤怠管理クラウドの導入により、勤怠管理に関する業務時間を90％削減できるとのことです。

36協定に沿った労働時間管理ができる点も、強みと言えるでしょう。36協定の上限を超過しそうな従業員に対するアラートを自動化することで、違反を未然に防ぎます。

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14. e-就業OasiS

e-就業OasiSは、株式会社ニッポンダイナミックシステムズの勤怠管理システムです。初期設定を株式会社ニッポンダイナミックシステムズが実施するメーカー設定型のため、導入時にかかる手間や時間を削減できます。

各種アラート機能が充実している点が、e-就業OasiSの特徴です。日報・月報の報告漏れや承認者の届出承認漏れがあった場合などに督促メールが配信されるため、勤怠報告の滞留を防げます。

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15. ラクロー

ラクローとは、株式会社ラクローが提供する勤怠管理サービスです。ログを活用することで、就労状況を把握しにくいリモートワークの実態も掴めます。

打刻漏れに伴う修正対応などを省ける点が、ラクローの特徴です。PCやメールのログから取得した記録などから客観的な記録を確認できるため、従業員が打刻する手間を省けます。また、実態と打刻に乖離が生じるリスクも軽減できるでしょう。

なお、Google Workspace・Microsoft365・Slack・位置情報とも連携可能なため、ログだけでは勤務実態を把握しきれない会社にも対応しています。

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16. レコル

レコルは、中央システム株式会社が運営する勤怠管理システムです。

機能も料金体系もシンプルな点が特徴として挙げられます。そのため、比較的手軽に導入できるでしょう。

また、直感的なUIである点もレコルの強みです。今までタイムカードを導入していた会社や、デジタルデバイスの操作が苦手な従業員でも迷わずに使用できます。

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17. ICタイムリコーダー

ICタイムリコーダーとは、株式会社オープントーンのクラウド勤怠管理システムです。中小企業に特化しています。

多彩な打刻手段のなかから選べるため、勤務形態や導入目的などによって使い分けられる点が特徴です。例えば、低コストでの導入であればQRコード、テレワークや出張に対応するならスマホde勤怠、非接触打刻や不正打刻の防止を重視するのであれば虹彩認証などを選べます。

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勤怠管理システム比較26選【料金比較表付き】

ここから、bizocean事務局のおすすめを含めた26のシステムについて、費用などを比較します。

勤怠管理システム比較表

勤怠管理システム26種類について、以下の項目を入れた表を作成しました。費用以外の項目もチェックしながら比較してみてください。

1. オフィスステーション 勤怠

株式会社エフアンドエムのオフィスステーション勤怠は、勤務先・外出先・自宅などあらゆる場所で、従業員の端末からタイムレコーダーを打刻できるシステムです。

オフィスステーション 勤怠を導入する場合、初期費用として11万円（税込）、月額利用料として従業員1名あたり330円（税込）がかかります。ただし、自社の従業員数が10名以下の場合の月額利用料は、一律で3,300円（税込）です。

完全従量制で、追加料金なしで勤怠関連の機能がすべて利用できる点がメリットとして挙げられます。また、給与計算ソフトと連携することで、人事・労務担当者の手間やミスを軽減できる点も強みです。

2. KING OF TIME

株式会社ヒューマンテクノロジーズのKING OF TIME勤怠管理は、モバイル・PCログオン・ログオフ・ICカード・生体認証などさまざまな打刻方法を選択できる勤怠管理システムです。

KING OF TIME勤怠管理なら、初期費用不要で手軽に導入できます。また、月額料金は「使った人数 × 300円（税抜）」で、シンプルかつわかりやすい料金体系です。

さらに、追加料金なしで、同シリーズの人事労務・給与・データ分析・システムログを利用できます。そのため、人事労務から給与計算までシステム内で完結できる点がメリットです。

3. freee勤怠管理plus

フリー株式会社のfreee勤怠管理plusは、打刻から集計まで勤務管理に関する課題を解消できるシステムです。

freee勤務管理plusの特徴として、「300円（税抜）／1ユーザー」と月額料金がシンプルな料金体系で設定されている点が挙げられます。初期費用もかかりません。スムーズな導入を希望する場合のみ、別途有償でサポートを受けられます。

また、シンプルで直感的に使い方がわかる操作画面も魅力です。今まで紙の出勤簿やタイムカードを使っていた会社でも、移行に伴い現場で混乱が生じることを防げるでしょう。

全機能を網羅したWebマニュアルが用意されているため、使いこなせるか不安な従業員の悩みも解消できます。

4. HRMOS勤怠

株式会社ビズリーチのHRMOS勤怠は、勤怠管理だけでなく、シフト調整や給与明細・年末調整まで幅広く対応しているシステムです。

利用人数が30名以下の場合は、無料プランで初期費用も月額料金も0円で利用できます。従業員数が31名以上でも、利用人数が30名以下であれば対象です。

利用人数が31名以上で有料プランの対象の場合も、初期費用はかかりません。月額料金として「100円〜（税抜）／1人あたり」がかかります。

なお、有給休暇の自動付与や有給休暇管理レポートなどを利用する場合は「有給休暇管理／届出申請機能」、シフト管理機能や勤務要請・変更依頼などを利用する場合は「シフト管理機能」のオプションが必要です。

5. F-Chair＋

株式会社テレワークマネジメントのF-Chair＋は、テレワークにおいて管理者と働く人の不安を解消できるツールです。PC画面の記録などにより、従業員のサボりや働きすぎを防げます。

最大2か月間、お試しプランを利用できる点がF-Chair＋の特徴です。テレワーク中の従業員がうまく使いこなせるのか不安な場合は、一定期間試してから導入を決められます。

実際に導入する場合も、初期費用はかかりません。月額料金プランは、スタンダード（1,000円（税抜）／1ユーザー）とプレミアム（1,500円（税抜）／1ユーザー）に分かれています。

プレミアムは、PC画面の記録や日別／月別作業時間集計など、スタンダードの機能に加えて、業務単位の時間集計や隠れ業務の防止などの機能も備わったプランです。

なお、ユーザー数が31名以上の場合はディスカウント、1,000名以上の場合は特別割引を受けられます。

6. ジンジャー勤怠

株式会社jinjerのジンジャー勤怠は、多様な勤務形態に対応した勤怠管理システムです。

ジンジャー勤怠にかかる費用は、利用人数によって異なります。月額料金は、「300円（税抜）〜 × 利用人数」です。

ジンジャー勤怠を使用しているイメージがわかない場合は、無料デモを体験できます。また、無料トライアルを利用すれば、有料プランと同様の機能を1か月間試せるため、導入すべきか判断しやすくなるでしょう。

ジンジャー勤怠の魅力は、働き方に合わせてパソコン・スマホ・タブレット・ICカードのなかから打刻方法を選択できる点です。また、労働時間が一定時間を超えた際にアラートを出せるため、残業時間の超過も防げます。

7. FC勤怠

株式会社ファーストコンサルティングのFC勤怠は、カスタマイズ自在で幅広いニーズに対応できる点や、複雑な勤務形態にも対応している点が特徴の勤怠管理システムです。加えて、日本語・英語対応のため、国籍を問わずに業務効率化を実現できます。

FC勤怠の導入にかかる初期費用は、税抜1万円です（導入サポートやカスタマイズは別途見積）。また、利用人数が25人までの場合は毎月一律1万円で利用でき、26人以上いる場合は、1人あたり400円（税抜）が加算されます。

また、「FC勤怠人事経費パック」を利用すれば、勤怠管理に加えて人事や経費の効率化も可能です。FC勤怠人事経費パックは、初期費用1万円（税抜）、月額料金2万5千円（税抜）から利用できます。

なお、FC勤怠を利用する場合も、FC勤怠人事経費パックを利用する場合も、WEB給与明細の対応には別途オプションが必要です（1人につき100円／月）。

8. カンリル

株式会社アンドエーアイのカンリルは、シンプルで使いやすい勤怠管理システムです。料金プランは「セルフコース」「サポートコース」「まるなげコース」の3種類で、自社に合ったものを選べます。

セルフコースは、初期費用0円で利用できるプランです。導入後の運用やトラブルに対するサポートはメールでのみ対応しているため、ITシステムに慣れている会社に向いています。

サポートコースは、初期費用として25万円（税抜）かかるプランです。面談で初期導入のサポートを受けられるため、ITシステムの導入に不安がある場合に向いています。

充実したサポートが必要な場合は、まるなげコースを選択するとよいでしょう。初期費用として50万円（税抜）を支払うことで、サポートコースのサポートに加えて、従業員向けレクチャーの代行、社会保険労務士によるサポートなども受けられます。

なお、月額費用はいずれのプランを選択した場合も、従業員30名あたり2,980円（税込）です。

9. メッキー派遣管理

株式会社アドソフトのメッキー派遣管理は、人材派遣業を営む会社のバックオフィス業務を効率化できるシステムです。一度使ってみてから導入するか決めたい場合は、初期費用も月額費用も0円のフリープランを利用できます。

実際に導入する場合、スタンダードプランの初期費用が5万5千円（税込）、月額料金は19,800円（税込）〜です。月額料金は、同時接続ユーザー数によって異なります。

例えば、同時接続ユーザー数が1人の場合の月額料金は19,800円（税込）、5人の場合は46,200円（税込）です（いずれも、最低利用期間6か月）。また、10人の場合は103,400円（税込）、20人の場合は165,000円（税込）が月額料金としてかかります（いずれも、最低利用期間12か月）。

なお、オンプレミス型を希望する場合は、自社設置型も利用可能です（初期費用33万円程度、その他お問い合わせ）。

10. Dr.オフィスLookJOB2

株式会社庚伸のDr.オフィスLookJOB2は、快適に勤怠管理の作業を進め、業務の効率化につなげられるシステムです。利用者数によって、2つのプラン（EssentialとUnlimited）に分かれています。

Essentialは、利用者数40人までに対応しているプランです。月額料金3,800円（税抜）で利用できます。

一方、Unlimitedは利用人数無制限で使えるプランです。月額料金9,800円（税抜）で利用できます。制限がない分、利用人数が多いほど1人あたりのコストを抑えられてお得です。

また、勤怠管理＋安否確認での利用を検討している場合、Essentialは月額料金7,500円（税抜）、Unlimitedは月額料金19,000円（税抜）で利用できます。安否確認を付けておけば、自然災害発生時の従業員の状況を確認できるため、安心です。

なお、人数無制限・機能制限なしで1か月間利用できるトライアルもあります。使い勝手が気になる場合に利用するとよいでしょう。

11. Teasy

Fullon株式会社のTeasyは、残業ゼロを目指す勤怠管理サービスです。料金プランは、利用人数に応じてエントリー・ベーシック・エンタープライズの3種類に分かれています。

利用人数5人までの「エントリー」なら、フル機能を月額無料で使用可能です。一方、利用人数6人以上が対象の「ベーシック」は、月額料金は1人あたり300円でフル機能を利用できます。

利用人数6人以上の場合でも、上限20人までであれば最大3か月間の無料トライアルを利用できるため、あらかじめ使い勝手を試せるでしょう。

なお、利用人数500人以上の場合は「エンタープライズ」に該当するため、料金はお問い合わせが必要です。

12. rakumo キンタイ

rakumo株式会社のrakumo キンタイは、さまざまな規模の企業に対応したシンプルで使いやすい勤怠管理システムです。拡張に使うため、利用にあたってはクラウドツールのGoogle Workspaceを用意しておく必要があります。

rakumo キンタイを導入するにあたって、初期費用は不要で、1ユーザーあたり月額300円（税抜）で利用可能です。また、rakumo Suiteパックを利用すれば、1ユーザーあたり月額1,100円（税抜）で、rakumo ケイヒやrakumoコンタクトなどのrakumoシリーズの全商品を利用できます。

なお、無料トライアルや専用デモサイトが用意されているため、事前に使い勝手を確認しやすいでしょう。

13. 奉行Edge 勤怠管理クラウド

株式会社オービックビジネスコンサルタントの奉行Edge 勤怠管理クラウドは、さまざまな打刻方法を用いたり、勤怠集計を自動化したりすることにより、抜け漏れのない勤怠管理を実現するシステムです。

奉行Edge 勤怠管理クラウドの導入にあたっては、初期費用がかかりません。基本的に、毎月11,800円（税抜）でシステムを利用できます。

ただし、シフト表の作成や提出・確認など、シフト管理機能を利用する場合は費用が異なる点に注意しましょう。作成者1名でシフト利用機能が必要な場合は月額料金16,600円（税抜）、作成者5名までシフト利用機能が必要な場合は月額料金21,400円（税抜）がかかります。

14. e-就業OasiS

株式会社ニッポンダイナミックシステムズのe-就業OasiSは、メーカー設定型の勤怠管理システムです。そのため、設定方法で悩まずにスムーズにシステムを導入できるでしょう。

メーカー設定型で便利な分、初期費用は25万円（税抜）かかります。月額料金については、利用人数によって金額が異なるため、お問い合わせが必要です。例えば、利用人数が50名の場合は1万6千円、100名の場合は3万2千円かかります。

なお、外国人労働者がいる場合は、別途オプションを付けることで英語対応も可能です。

15. ラクロー

株式会社ラクローのラクローは、労働実態を適正に把握できる打刻レス勤怠管理サービスです。特に、上場・IPO準備・ベンチャー企業のように、効率的な労働時間の把握と法令遵守の両立を目指す企業に採用されています。

ラクローの導入にあたって、初期費用はかかりません。また、最大2か月間は無料で全機能をユーザー数の制限なしで使用できます。

また、月額料金は1アカウントあたり500円（税抜）です。ただし、最低利用料金として5,000円が設定されています。

なお、何にどれだけ時間を使ったのかなど、工数を集計したい場合には、別途「200円（税抜）／1ユーザー／月」のオプションが必要です。

16. レコル

中央システム株式会社のレコルは、シンプルな機能やわかりやすい価格設定が特徴の勤怠管理システムです。

初期費用も運用・サポート費用も無料のため、手軽に導入できます。また、月額料金も利用人数1人あたり100円（税抜）と比較的低価格です。ただし、利用人数が30名以下の場合は、毎月3,000円（税抜）が最低料金としてかかります。

なお、休暇管理・申請・承認や36協定管理にも、追加料金はかかりません。給与計算オプションが必要な場合は、毎月利用人数1人あたり200円（税抜）が加算されます

17. ICタイムリコーダー

株式会社オープントーンのICタイムリコーダーは、スマホから虹彩認証まで、さまざまな打刻方法を選択できるクラウド勤怠管理システムです。

ICタイムリコーダーの導入にあたって、初期費用はかかりません。また、月額料金を払えば、追加費用は一切なしですべての機能を利用可能です。

月額料金は、利用人数によって異なります。利用人数が100人以上の企業の場合、月額料金は1人あたり200円（税抜）です。

利用人数6人〜99人の場合は1人あたり250円（税抜）、利用人数5人以下の場合は最低利用料金の1,500円（税抜）が毎月かかります。

18. VWS勤怠

VWS勤怠は、株式会社ビジョンの勤怠管理システムです。

VWS勤怠なら、PCやスマホ・ICカードなど、シーンに応じた方法で簡単に出退勤できるため、打刻者の負担を軽減できます。また、人事・労務担当者にとっては、稼働時間の集計だけでなく、煩雑な有給消化の日数の自動集計もできる点がメリットです。

導入にあたって、初期費用や導入・サポート費用などはかかりません。また、1人あたり220円（税込）で利用可能です。ただし、申請プランも付帯する場合は、1人あたり毎月合計330円（税込）がかかります。

なお、無料トライアルは60日間利用できるため、じっくり検討できるでしょう。

19. フリーウェイタイムレコーダー

フリーウェイタイムレコーダーとは、株式会社フリーウェイジャパンが運営する勤怠管理システムです。シンプルな機能で、難しい設定もないため申し込んでからすぐに使い始められます。

また、利用人数が10人までであれば、初期費用も月額料金もかからずにずっと使い続けられる点も特徴です。導入を迷っている場合は、まず利用人数を制限して無料版を使用してみる方法があります。

利用人数11人以上で有料版を使う場合でも、初期費用はかかりません。ただし、月額利用料として毎月1,980円（税抜）がかかります。

20. MOT勤怠管理

MOT勤怠管理は、株式会社バルテックITソリューションズの勤怠管理システムです。残業を防止する着信アラート機能が搭載されている点が、特徴として挙げられます。

過剰な残業をすると打刻するまでアプリの着信通知が来るため、働きすぎや退勤の打刻漏れを防げるでしょう。出勤の打刻がない場合にも、メッセージの通知が届きます。

また、クラウド型とオンプレミス型を選べる点も特徴です。クラウド型（アカウント数100名以下）の場合、初期費用として31,500円（税抜）かかります。

クラウド型の月額料金は、アカウント数1〜20は3,980円（税抜）、アカウント数21〜50は9,000円（税抜）、アカウント数51〜100は15,800円（税抜）です。アカウント数101名以上の場合や、オンプレミス型を利用する場合は、別途お見積りとされています。

21. TeamSpirit

TeamSpiritとは、株式会社チームスピリットが提供している内部統制強化を実現するためのプラットフォームです。TeamSpiritシリーズの「勤怠」で、打刻・登録や申請・承認などの作業ができます。

チャットツールのSlackで出退勤打刻をしたり、勤怠関連の通知を受けたりできるため、打刻作業・確認作業などの手間を省ける点が特徴です。また、申請時に事前エラーチェックが作動するため、確認者のストレスも軽減できます。

初期費用や月額料金については、お問い合わせが必要です。最低料金は24,000円で、利用ユーザー数によって異なります。

22. ジョブカン勤怠管理

ジョブカン勤怠管理とは、株式会社DONUTSが運営しているクラウド勤怠管理システムです。初めてでも誰でも簡単に使えることを目指しています。

さまざまな勤務形態や、所属・雇用形態ごとに細かい設定・運用ができる点が特徴です。また、電話・メール・チャットで無料相談を受けられるなど、サポート体制が整っています。

さらに、無料プランを利用して毎月0円での利用も可能です。ただし、機能は制限があります。

機能制限がない有料プランを選ぶ場合、月額料金は200〜500円（税抜）です。「出勤管理」「シフト管理」「休暇・申請管理」「工数管理」のうち、1つのみの利用であれば月200円、複数使う場合は1機能追加ごとに＋100円かかります。

23. キンクラ

キンクラは、CLINKSクリンクス株式会社が運営している客先常駐特化型のクラウド勤怠管理システムです。SESなどの多様な勤務形態にフィットするように設計されています。

スタートアップや、特定のグループ内で従業員向け勤怠機能を利用したい場合に、Freeプランが使える可能性がある点が特徴です。20人までは、毎月無料で利用できます（管理アラートなど一部機能は対象外）。

また、中小機能向けのBusinessの場合は、1ユーザーあたり毎月150円（税抜）で利用できます（代理申請など一部機能は対象外）。大企業や独自の機能を利用したい場合は（Enterprise）、月額料金300円（税抜）です。

24. TimeBiz

TimeBizは、株式会社ASJのクラウド型勤怠管理システムです。学校・医療機関・福祉施設・建設業などさまざまな業種で用いられており、働き方改革関連法の改正にも対応しています。

TimeBizのプランは、TimeBiz・TimeBiz プライベート・TimeBiz プライベートProの3種類です。200ユーザーまででディスク容量が200MBまでであれば、3つのなかで最安値のTimeBizを利用できます。

TimeBizの初期費用は13,200円（税込）で、月額料金は17,160円（税込）です。月額料金は年払いにした場合にさらに安くできます。

25. Touch On Time

Touch On Timeは、株式会社デジジャパンのクラウド勤怠管理システムです。パソコンやスマートフォンによる打刻に加えて、生体認証やICカード認証、顔認証などさまざまな方法で打刻できます。

従量課金制で無駄のないわかりやすい料金体系が、Touch On Timeの特徴です。初期費用は0円で、1人あたり300円の月額料金がかかります。最低利用人数・最低契約期間などの制約はありません。

26. Focus U タイムレコーダー

Focus U タイムレコーダーは、キャップクラウド株式会社のクラウド型勤怠管理システムです。Focus U タイムレコーダーなら、管理者が従業員に伝えたいことがある場合に、任意のメッセージやファイルをいつでも送信できます。

また、初期費用が0円であることや、1人ごとの従量制ではなく、それぞれの範囲内であれば一定の決まった額で利用できる点も特徴です。例えば、利用人数が30人までであれば月額3,300円（税込）、31〜50人までなら5,500円（税込）で利用できます。

さらに、最大2か月間の無料トライアルも利用可能です。

勤怠管理システム導入時に注意すること

勤怠管理システムを導入するにあたっては、以下の点に注意しなければなりません。

それぞれ、以下で解説します。

浸透するまでに時間がかかることがある

勤怠管理システムを導入してから社内に浸透するまでに、時間がかかることについてあらかじめ理解しておきましょう。

勤怠管理システムを導入すると、社内における業務の流れを今までと変えたり、従業員に操作方法を教えたりしなければなりません。そのため、導入・運用を開始してから浸透させるまでの計画を早い段階で立てておくことや、自社マニュアルを作成しておくことなどが大切です。

トラブルが発生することがある

勤怠管理システムを導入してから、トラブルが発生する可能性がある点にも注意しなければなりません。

万が一システム障害が発生すると、正確な打刻ができずに現場で混乱が生じる可能性があります。そのため、システム障害が発生した場合はどのように対応するべきなのか決めておき、周知しておきましょう。

また、セキュリティ対策が甘いと、システム上で扱う従業員の個人情報漏洩につながりかねません。情報漏洩を防ぐためには、担当者に対して情報を社外に持ち出さないよう伝えておくことや、セキュリティ研修を実施することなどが重要です。

勤怠管理システム導入時に費用以外で注目すべき項目

ここまで紹介した注意点を踏まえ、勤怠管理システムを導入する際は費用以外に以下の点にも注目することが大切です。

各項目について、解説します。

使いやすさ

勤怠管理システムを導入する際は、使いやすさにも注目するとよいでしょう。高機能・多機能でも、従業員が使いこなせない場合は操作方法を調べるのに手間取って、かえって業務効率化を妨げる可能性があります。

すぐに運用を始められるように、従業員が操作しやすいシステムなのかを確認しておきましょう。無料トライアルを提供しているシステムなら、実際に従業員が使用した感想を踏まえて導入するかを判断できます。

併せて、打刻方法を確認することも大切です。今までと打刻方法が大きく異なるシステムの場合、浸透までに一定の時間が必要になることを理解しておかなければなりません。従業員の年齢層や、デジタルデバイスの使用頻度なども考慮することが必要です。

サポート体制

サポート体制が充実しているかも、確認しておくことが大切です。システム障害が発生した際にすぐに確認できる相談窓口がない場合、トラブルを解消するまでに時間がかかるでしょう。

サポート体制が充実していれば、操作方法がわからない場合やトラブルが発生した場合でも、迅速に課題を解決できます。

そのため、「導入後もサポートを受けられるのか」「どのようなツール（電話・メール・チャットなど）で質問できるのか」「相談窓口はいつ開いているのか」などを確認しておくことが重要です。

関連して、サイバー攻撃や情報漏洩などを防ぐために、セキュリティ対策についても確認しておかなければなりません。「どのようなセキュリティ方針なのか」「情報保護はどのように図るのか」「セキュリティに関する認証は取得しているのか」などを調べておきましょう。

連携可能なシステム

連携可能なシステムも、勤怠管理システムを選ぶうえで大切な項目の1つです。勤怠管理システムをほかのシステムと連携することで、さらなる業務効率化につなげられるでしょう。

例えば、給与管理システムと連携すれば、従業員の出退勤情報や休暇取得状況を基に給与を自動計算できるため、手作業による集計の手間を大幅に削減可能です。

また、経費精算システムと連携すれば、出張申請や勤務実績と交通費・旅費の内容をまとめて管理できるため、確認作業の効率化やミスの防止にもつながります。

すでに給与管理システムや経費精算システムなどを導入している場合は、検討中の勤怠管理システムと連携可能なのかも確認しておきましょう。

まとめ

勤怠管理システムにかかる初期費用や月額料金は、オンプレミス型を導入するか、クラウド型を導入するかによって異なります。クラウド型はオンプレミス型に比べて初期費用が安いため、導入しやすいでしょう。

また、クラウド型の月額料金は、ユーザー数や従業員数によって変動する従量課金制が採用されていることがあります。さらに、特定の機能を利用するためには別途オプションを付けなければならないことがあるため、導入前に料金体系を必ず確認しておきましょう。

費用以外にも、使いやすさ・サポート体制・連携可能なシステムなど、比較するうえで大切な項目があります。さまざまな点を考慮したうえで、総合的にどの勤怠管理システムを導入するか決断することが大切です。