EBITとは？ EBITDAとの違いや計算方法・メリットと注意点を学ぼう

EBITとは？

EBITE（arnings Before Interest and Taxes）は利払前・税引前利益の略で、借り入れによるコスト（支払利息など）の影響を除いた利益を見る指標です。

EBITは損益計算書の内容を活用して算出できますので、特に借入金の多いベンチャー企業などの収益力分析に有効であり、企業の真の収益力を把握できます。

EBITと混同されやすいEBITDAとの違いは

EBITDA（earnings before interest, tax, depreciation, and amortization）は、EBITに加えて減価償却費を加算した指標です。

EBITDAは、会計基準の異なる海外企業や、設備投資額や減価償却方法が違う他業種間での比較に適しています。また、減価償却費を加味することで、設備投資の影響も考慮した企業の収益力を評価することができます。

EBITの計算方法

EBITは税金と利息を考慮しない利益を求め、企業の収益性を評価します。EBITの計算式は以下の通りです。

EBITを計算すると、企業の収益獲得能力を把握でき、実質的な収益力を評価できます。ただし、EBITの算出に用いられる利益には、営業利益や税引前当期純利益などを使うパターンがあり、統一された公式が存在するわけではありません。

EBITを活用するメリット

EBITを活用するメリットを詳しく解説しますので、ぜひ参考にしてください。

起業したてでも利益を算出できる

起業したばかりのタイミングでは、初期投資に関わる融資等の影響から実際の利益と損益計算書上に現れる利益に差が生じる場合も見られます。損益計算書とは「P/L」とも呼ばれており、収益と費用、利益が記載されている書類です。

EBITを用いるとこのような差を小さくして、起業したばかりでも利益を算出できるようになります。事業の初期段階からリアルタイムで利益状況を可視化できますので、適切な経営判断を下せるでしょう。

企業間の比較が容易

EBITは税金や金利負担を考慮しない指標ですので、税制度や金利状況の違いがあっても、企業間の収益性を正確に比較できます。

また、EBITを用いた企業価値評価指標であるEV/EBITDA倍率も、企業間の比較に役立つでしょう。

EV/EBITDA倍率のEVは事業価値を表しており、EBITDAはEBITに減価償却費を加えているものです。EV/EBITDA倍率は「EV（事業価値） ÷ EBITDA（企業の収益性）」で算出し、事業価値を企業の収益の何年分でまかなえるかを計算します。

企業買収の評価基準

EBITをもとに会社の収益獲得能力を把握し、それに基づいてEV/EBITDA倍率などを計算して、企業買収の是非を判断できます。EV/EBITDA倍率では、その企業を買収した際にどれだけの年数で買収価格を回収できるかがわかります。

EBITとEV/EBITDA倍率を用いることで、より正確に企業の価値を評価し、適切な買収判断ができるでしょう。

EBITを活用するときの注意点

EBITを活用する際の注意点をまとめました。

企業規模や業種の違い

企業規模や業種によっては、EBITマージンが異なるため、正確性のある企業比較がしづらいデメリットがあります。

EBITマージンとは、利息と税金を除外し本業の収益の高さを測る指標であり「EBIT÷売上高×100％」で算出します

例えば、製造業は原材料の調達費用や設備費用など、さまざまなコストがかかるためEBITマージンが低くなる傾向があります。例として次のようなケースで考えてみます。

一方、経営コンサルタントのような専門サービス業は、原材料の調達や設備などが製造業と比べ少ない場合が多く、EBITマージンは高くなる傾向があります。

長期的な視点を持つ必要がある

EBITはEBITDAと同様に、短期的な資金の流れを正確に把握しにくいため、長期的な視点を持たなければなりません。

具体的には、借入金返済や期中におこなった設備投資の金額などは、EBITに反映されないため、注意が必要です。

EBITを用いて企業の業績を評価する際には、長期的な視点を持ち、借入金や設備投資などの企業の財務状況を総合的に分析しましょう。

適切な利益の選択

EBITは企業の経営状況の分析に役立ちますが、他にも営業利益やEBITDAなどの指標が存在するため、EBITが適さないシーンもあるでしょう。したがって、企業の状況や分析の目的に応じて、適切な利益指標を選択することが重要です。

例えば、資本負債やキャッシュフローが重要な要素である場合、EBITよりもEBITDAを用いた分析が適切です。

EBITについてのまとめ

EBITは、スタートアップ企業の分析や減価償却を分析できるなど、多くの活用方法がある指標です。

ただし、支払利息を控除するという注意が必要になります。経営層の方はあらかじめ利息の内容を確認してから、EBITを活用しましょう。