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テレワークやDX化が進む現代に求められるデータの保管方法とは?

東日本電信電話株式会社</mt:Var>  東日本電信電話株式会社

テレワークやDX化が進む現代に求められるデータの保管方法とは?

テレワークやDX化が進む現代に求められるデータの保管方法とは?

働き方改革に欠かせない手法となったテレワーク/モバイルワーク。
そのメリットは、コスト削減や生産性向上はもちろん、事業継続や人材確保など、企業価値の向上に大きな役割を果たしてくれています。

その反面、インターネットのウイルス感染や自然災害・経年劣化などによる物理的な機械故障による情報流出・消失のリスクなどから、ビジネスデータの取り扱いは慎重にならなければなりません。

いまや情報セキュリティ対策は必須の事項であり、BCP(事業継続計画)にも影響を及ぼすのです。システム停止による損失、情報漏えいによる企業や組織のブランドイメージの失墜など、情報セキュリティ上のリスクは企業や組織に大きな被害をもたらします。

ビジネスデータの取り扱い時のリスクを正しく把握して、適切なデータ保管をしましょう。

データ保管方法の比較(メリット/リスク)

USBメモリ

USBメモリは設定が不要で安価で手に入ることからデータの保管には便利ですが、手軽に持ち運べるが故に紛失・盗難のリスクがあります。

昨今ニュースでも取り上げられたように、兵庫県尼崎市の全市民の個人情報が入ったUSBメモリを紛失した問題がありましたが、個人情報や機密情報が入ったUSBの紛失や情報漏えいの事態ともなれば、企業の信用を失ってしまうだけでなく、損害賠償請求などの法的措置にも発展します。

さらに、USBメモリは常にウイルス感染のリスクにもさらされています。
情報セキュリティのリスクの高さからUSBメモリはビジネスでの使用を避けた方がよいでしょう。

NAS

NAS(Network Attached Storage)は、ネットワークに接続して使用する記憶装置です。
利用者はネットワークを介して記憶装置からデータの保存や読み込みが行えます。

NASのメリットは、ライセンスや難しい設定が不要で簡単に設置でき、サーバーに比べて低コストで導入ができることです。少人数間での情報共有や管理・運用の手間が少ないデータ保管に適しています。

一方、災害や経年劣化による故障でデータ消失の可能性や、アクセス権限設定・増設対応などの拡張性や柔軟性に乏しいというリスクやデメリットを持っています。

また、ウイルス対策ソフトを装備していない機種もあるため、もしウイルスに感染してしまった場合は、NASがウイルスの発信源となり社内ネットワーク内に甚大な被害をもたらしかねないので、機種選択の際は注意が必要です。

サーバー

サーバーでのテータ保管はアクセス権限の設定により柔軟にユーザー属性管理ができ、情報セキュリティ面で優れています。ファイル・フォルダを閲覧・編集できるアクセス権限を適正に設定することで、悪意ある利用者の侵入や誤操作などによる削除・変更を防ぐことができます。

また、HDD増設など拡張性の点でも優れています。自社のビジネス形態に合わせてシステム設計ができる柔軟性・拡張性がサーバーでデータ保管をすることのメリットです。

その反面、管理が煩雑で知識が必要となるので、管理スタッフの人件費なども考慮しなければなりません。ほかにもサーバー機器費用やソフトウェアのライセンス費用など、コスト負担が大きいのがデメリットです。

また、NASと同様に物理機器なので、災害や経年劣化による故障でのデータ消失リスクがあるため、データのバックアップによるリスク回避対策が求められます。

クラウドストレージ

クラウドストレージは、インターネットを介して利用するファイルの格納・共有場所です。
テレワーク/モバイルワークの浸透や、DX化、業務効率化が進む昨今、大きな注目が集まっています。

自前の機器導入や専任のスタッフが不要で、初期導入・運用コストが安価なことが特徴です。インターネット環境があれば、いつでも・どこでも可能なのがクラウドストレージの最大の利点となります。

また、アクセス制限などが柔軟に対応できるのもメリットです。認証機能により不審なアクセスを抑止することができるので、情報セキュリティ面でも安心です。ID・パスワードは流出の恐れもあるので、多要素認証システムがあるとより安全です。

ただし、運用サーバーに障害が発生する可能性があり、攻撃を受けた際の情報漏えいや復旧まで業務が停止してしまうリスクはあります。

また、運営事業者都合によりサービス停止の可能性もあるので、信頼のおけるサービスを選びましょう。

まとめ

各保管方法のメリットやリスクを理解し、自社のビジネスに合ったデータ保管を行いましょう。

データ保管方法の比較表

提供:東日本電信電話株式会社(NTT東日本)

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