健康管理アプリ・システムおすすめ25選を比較！ 導入メリットも解説

健康管理アプリ・システムの選び方

健康管理アプリ・システムを導入する際は、自社に合ったものを選ぶことが重要です。機能やコスト、使いやすさなど、比較すべきポイントは複数あります。

以下では、選定時に押さえておきたい4つの観点を解説します。

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従業員がスムーズに使えそうか

どれほど高機能なシステムでも、従業員が使いこなせなければ健康管理データの蓄積につながりません。導入前には、操作画面の見やすさやスマホアプリの有無、Apple Watchなどのウェアラブル端末との連携可否を確認しましょう。

また、継続的な利用を促す仕組みが整っているかどうかも重要なポイントです。以下のようなシステムは、従業員のモチベーション維持に効果的です。

使い始めた後に途中で離脱する従業員が出ないよう、継続しやすい設計かどうかを事前にトライアルなどで確かめることをおすすめします。

どの従業員にも役立つ機能が備わっているか

従業員の健康に関するニーズや課題は、年齢・性別・職種によって異なります。たとえば、デスクワーク中心の従業員には運動不足対策や睡眠管理機能が役立つ一方、現場作業員にはストレスチェックやメンタルケア機能が重要になるケースもあります。

以下のような、幅広い従業員のニーズに対応できる機能がそろっているかを比較することが大切です。

全社員が日常的に活用できるシステムを選ぶことで、健康データの網羅的な収集と分析が可能になります。

予算の範囲内に収まるか

健康管理システムの料金体系はサービスによって異なるため、コストの比較は導入前に必須です。主な課金方式には以下のようなパターンがあります。

また、多くのサービスでは無料トライアルや資料請求に対応しており、実際の操作感や機能の充実度を事前に確認することが可能です。予算に応じた適切なプランを選ぶためにも、まずはトライアルを活用することをおすすめします。

どのようなシステムと連携できるか

健康管理システムのなかには、人事・労務システムや勤怠管理・給与計算ソフトなどの既存システムと連携できるものがあります。

たとえば、人事データと健康診断結果を紐づければ、部署別・年齢別などの詳細な分析が可能です。また、Apple WatchやFitbitなどと連携して、従業員の歩数・心拍数・睡眠データをリアルタイムで取得すれば、より精度の高い健康管理が実現します。

既存システムと連携できるか確認しておくことで、データの二重入力や管理工数の増加を防げます。導入後の運用負荷を下げるためにも、連携可能なサービスのラインナップは事前にしっかりと比較しましょう。

bizocean事務局おすすめ健康管理アプリ・システム5選

数多くの健康管理アプリ・システムのなかから、bizocean事務局が特におすすめする5サービスを紹介します。

健診データの一元管理から産業医サポート、ストレスチェックまで、幅広い用途に対応したシステムをピックアップしました。自社の課題や規模感にマッチするサービスを見つけてください。

1. mediment

medimentは、システム上で産業医・保健師とスムーズに連携できる健康管理システムです。

健康診断の結果管理やストレスチェック、労働時間の把握などをクラウド上で一元管理でき、人事担当者と産業医・保健師がリアルタイムで情報共有できる点が大きな強みです。

また、蓄積した健康データをもとに従業員の休職リスクを早期に検知する機能を備えており、問題が深刻化する前に適切なフォローへとつなげられます。

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2. 産業医コンシェルジュ

産業医コンシェルジュは、産業医選任・メンタルケアなどをサポートするサービスです。

メンタルケア、休職・復職対応、衛生委員会の立ち上げ・運営など、産業保健に関する幅広い業務を経験豊富なプロ産業医がワンストップでサポートします。書類作成などの実務サポートや各種フォーマットの無償提供も行っており、人事担当者の負担を大幅に軽減します。

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3. CARADA健診サポートパック

CARADA健診サポートパックは、健診管理ツールと専用アプリをセットにしたパッケージサービスです。

管理者側では「CARADA健診管理ツール」で健診データを一元管理し、受診者（従業員）側では「CARADA健診サポート」アプリを通じてスマホやPCから健診結果をいつでも確認できます。

過去の受診履歴の閲覧や未受診者への受診勧奨機能も備えており、受診率の向上と事後フォローの充実を同時に実現します。

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4. 健診DXサポート

健診DXサポートは、紙やExcelの健診結果をデータ化・一元管理し、受診勧奨や事後措置のフォローまでを看護職スタッフが伴走型でサポートする健康診断クラウド管理システムです。

月額3万円〜というシンプルな料金設定も魅力で、まとまった初期費用なしに導入できます。操作性をシンプルに絞った設計で、ITリテラシーに差がある組織でも使いやすい点が評価されています。

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5. ORIZIN

ORIZINは、ストレスチェック特化型の健康管理サービスです。

導入から高ストレス者の自動抽出・管理、医師面接の手配まで、メンタルヘルス対策をワンストップで提供します。スマホ・PCで受検可能なWeb型を採用しており、50名未満の事業場にも対応したプランが用意されています。

独自の専門医ネットワークを活かし、1,500社以上の導入実績があります。部署別・年代別の集団分析レポートも出力できます。

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健康管理アプリ・システム比較25選【比較表付き】

前述の「おすすめ5選」に加え、より幅広く検討したい方向けに、全25種類の健康管理アプリ・システムをまとめました。

選定時は「安さ」だけでなく、自社の従業員規模や主な機能もご確認ください。特に無料プランやトライアルの有無は、導入のハードルを下げる重要な要素です。

健康管理アプリ・システム比較表

以下の表では、各サービスの「参考料金」「機能」「連携可能なサービス」「従業員規模」「無料トライアル・プランの有無」「健康経営優良法人認定サポートの有無」を整理しています。

1. mediment

medimentは、メディフォン株式会社が提供している、休職リスクを検知する健康管理システムです。

健康診断の結果管理やストレスチェック、産業医・保健師との面談記録、労働時間管理などをひとつのプラットフォームで一元管理できます。蓄積したデータを基に従業員の休職リスクを早期に検知し、人事担当者が迅速にフォローできる体制を整えられる点が大きな強みです。

また、ストレスチェックの実施、毎日の健康相談、医療機関の受診サポートなど、あらゆる場面において多言語での対応が可能です。外国籍社員の健康面でのストレスや不安を解消します。

2. 産業医コンシェルジュ

産業医コンシェルジュは、株式会社Dr.健康経営が提供する産業医紹介・産業保健サポートサービスです。

単なる産業医のマッチングにとどまらず、メンタルケアや休職・復職対応、衛生委員会の立ち上げ・運営支援まで、経験豊富な産業医がサポートします。書類作成などの実務支援や各種フォーマットの無償提供も行っており、産業保健体制を一から整備したい企業に適しています。

全国対応・Web面談可能なため、地方の拠点や在宅勤務中心の組織でも活用できます。契約内で50名未満の小規模事業場のサポートもカバーしており、複数拠点を持つ企業がコストを抑えながら全社的な健康管理体制を構築する際にも有効です。

3. CARADA健診サポートパック

CARADA健診サポートパックは、株式会社エムティーアイが提供する健診管理ツールと専用アプリのパッケージサービスです。

管理者（人事・健診機関）向けには「CARADA健診管理ツール」で健診データを一元管理し、受診者（従業員）向けには「CARADA健診サポート」アプリを通じて、スマホやPCから過去の健診履歴や結果をいつでも閲覧できる仕組みを提供します。

健診種別（定期・雇用時・特定健診など）ごとの検索や予約機能も備えており、受診前後のコミュニケーション充実と受診率向上をワンストップで支援します。複数の健診機関を併用しており、管理を一本化したい組織にも有効です。

4. 健診DXサポート

健診DXサポートは、株式会社エス・エム・エスが提供する健康診断クラウド管理システムです。

紙やExcelで管理されていた健診結果をデータ化・クラウドに集約し、個人別・部署別の健康状態を可視化します。最大の特徴は、産業看護職が伴走型でサポートしてくれる点で、システム操作の相談だけでなく、受診勧奨・有所見者への事後フォローまで対応します。

月額3万円〜という導入しやすい料金設定で、まとまった初期費用も不要です。リモート産業保健サービスとの同時契約で1万円の割引も受けられるため、産業保健体制の全体最適を図りたい企業にとってコスト効率の高い選択肢となっています。

5. ORIZIN

ORIZINは、株式会社ドリームホップが提供するストレスチェック特化型のメンタルヘルス対策サービスです。

導入・実施・集計・高ストレス者管理・医師面接の手配まで、メンタルヘルス対策業務をワンストップで完結できる設計が特徴です。スマホ・PCの両方からWeb受検が可能で、50名未満の小規模事業場にも対応したプランが用意されています。

独自の専門医ネットワークにより、医師面接のコーディネートも迅速に対応。部署別・年代別の集団分析レポートにより、職場単位での健康課題も把握できます。すでに1,500社以上での利用実績を持ち、官公庁から中小企業まで幅広い組織で活用されています。

6. HPM

HPMは、公益財団法人日本生産性本部が提供する健康経営支援サービスです。

健康診断結果を取り込んで人事・勤怠情報などと連携させることで、従業員の健康データを多角的に分析し、健康経営の推進につなげられる点が特徴です。

健康診断、ストレスチェック、過重労働対策、面接・保健指導、サーベイ、データ集計・分析など、8つの機能カテゴリを網羅しており、身体的・精神的・社会的健康の向上を一体的に支援します。

また、健康投資管理会計機能を備えており、健康施策に要したコストと効果を可視化できる点は他システムにはない強みです。健康経営優良法人の認定取得を目指す企業の実務サポートとしても活用できます。

7. おりこうブログHR

おりこうブログHRは、株式会社ディーエスブランドが提供する健康経営支援ソリューションです。

従業員が体温や体調などを日々記録すると、産業医監修のアドバイスが自動表示され、不調の兆候を早期に察知できる仕組みを備えています。また、ストレスチェック機能やアンケート機能も搭載しており、オリジナル設問の作成も可能です。

さらに、産業医によるオンライン相談窓口を標準装備しており、従業員が健康や仕事の悩みを気軽に相談できる環境を整えられます。健康情報動画の定期配信機能もあり、健康への意識向上を継続的にサポートする仕組みです。

健康経営優良法人の認定取得に向けた取り組みも、機能面で支援しています。

8. ストレスチェッカー

ストレスチェッカーは、株式会社HRデータラボが提供する厚生労働省準拠のストレスチェックサービスです。

日本最大級の導入実績を誇り、官公庁・独立行政法人・上場企業・テレビ局・航空会社・外資系金融機関など、幅広い組織で活用されています。

受検状況のリアルタイム確認、未実施者への受検勧奨メール送信、医師面接希望の取得フォームなど、実務に即したカスタマイズ機能が充実しています。

システム基盤にはAWSを採用し、複数のセキュリティレイヤーで情報を保護しています。メールアドレスなしでもWeb受検が可能な設計で、ITリテラシーや環境が異なる多様な従業員にも対応できます。

9. Growbase

Growbaseは、ウェルネス・コミュニケーションズ株式会社提供のクラウド型健康管理ツールです。

紙や異なるフォーマットで管理されていた健康データをオンラインに取り込み、クラウドで一元管理できる点が最大の特徴です。導入実績は1,800社以上・継続率99%と高い信頼性を誇り、業界・業種を問わずさまざまな企業に導入されています。

従来の健康管理業務を最大80%削減（同社調べ）できるとされており、産業保健スタッフや人事担当者の工数を大幅に圧縮します。ストレスチェック・長時間労働管理も可能で、健康管理業務の全体をカバーしたい企業に適しています。

10. Wity

Wityは、ユナイテッド・ヘルスコミュニケーション株式会社が提供する、次世代ウェルビーイング向上ソリューションです。

ストレスチェック実施にとどまらず、月次コンディションチェック・eラーニング・不調者のセルフケア支援まで、メンタルヘルス対策をDXするオールインワンサービスとして設計されています。

官民問わず、幅広い組織への導入実績があります。フォローアップまでをサポートする設計のため、ストレスチェックの実施だけで終わらせず、職場環境の継続的な改善につなげたい企業に適しています。

また、多言語対応であるため、従業員が外国人でも健康面の不安をサポートすることが可能です。

11. Wellness Eye

Wellness Eyeは、SBアットワーク株式会社が提供するストレスチェックシステムです。

東京大学との産学共同研究に基づく独自の診断ロジックで、個人・組織両方に対して詳細なアドバイスコメントを提供します。マニュアルなしで操作できる使いやすさを目指した設計が特徴で、Web版であれば原則24時間365日利用可能です。

英語・中国語対応で、外国籍従業員が多い企業にも適しています。

全国平均・社内他部署との比較・経年比較など、多彩な分析が可能で、組織改善の根拠データとして活用できます。ソフトバンクグループのセキュリティ基準に則った、強固な情報管理体制も安心材料です。

12. NEC 健康管理支援サービス

NEC 健康管理支援サービスは、NECソリューションイノベータ株式会社が提供するクラウド型健康管理ツールです。

従業員はオンラインで定期健康診断の結果確認やストレスチェックの受検ができ、将来の健康状態の予測シミュレーションや生活改善アドバイスも受けられます。管理者側では、健診データの一元管理・集計・統計分析に加え、保健指導面談スケジュール管理・産業医意見の確認まで一括して対応可能です。

さらに、同社の働き方改革支援ソリューション・組織マネジメント分析ツール・勤怠管理システムと連携することで、個人の健康管理から組織運営まで、健康経営をトータルで支援できる点はNECならではの強みです。

13. Health Data Bank

Health Data Bankは、株式会社NTTデータが提供する健康管理クラウドサービスです。

企業の健康経営支援と個人の生涯健康管理という2つの視点から、従業員の健康を包括的にサポートします。健診結果・ストレスチェック・勤怠データをタイムライン形式で一元管理します。

法定帳票7種類のワンクリック出力や、有所見者の面談期限・長時間労働者リストの自動生成など、人事担当者の実務負担を大幅に削減する機能が充実しています。

2,000社以上への導入実績があり、400万人以上の健康管理に用いられています。メンテナンス・ロケーションフリーで、どこでも最新の状態で利用できる点も魅力です。

14. ねむりの応援団

ねむりの応援団は、従業員の睡眠改善に特化した健康管理サービスです。

スマホアプリが加速度センサーで睡眠時間・中途覚醒を自動記録し、睡眠の質を100点満点でスコア化してわかりやすく提示します。専門医監修のコンテンツを定期的に配信し、睡眠への理解を継続的にサポートします。

また、管理者向けのダッシュボードでは部署別の平均睡眠時間や深睡眠割合を確認でき、睡眠不足が続く従業員を自動アラートで検知する機能も備えています。

「睡眠負債」が生産性低下やメンタルヘルス不調に直結する現代において、睡眠という切り口から健康経営を推進したい企業に適したサービスです。

15. HRBrain ストレスチェック

HRBrain ストレスチェックは、株式会社HRBrainが提供するストレスチェックサービスです。

従業員のメンタルヘルス不調の早期発見・予防を主な目的とし、累計4,000社以上のさまざまな業界の企業に導入されています（※2026年1月時点）。

ストレスチェックの実施から、高ストレス者の抽出・面談管理、そして労働基準監督署への報告書作成・電子申請対応まで、一連의 業務をシステム上でスムーズに完結できます。

ほかのHRBrainサービスと組み合わせて活用することで、ストレスチェックの結果を人事戦略へと統合し、より実効性の高いメンタルヘルス対策・組織改善を進められる点が強みです。

16. バリューHR

バリューHRは、株式会社バリューHRが提供する健康管理のワンストップサービスです。

健康診断の事務代行やDX推進をはじめ、具体的な改善策の実行サポート、効果の測定まで、健康管理に関わるほぼすべての領域を一括提供しており、全国5万社以上の企業が導入しています。

全国24時間インターネットで健診予約ができる利便性の高さに加え、将来の健康リスクを予測する健康予測シミュレーション機能も備え、事後対応ではなく、予防的な健康経営の実践を支援します。

さらに、従業員向けの福利厚生サービスも展開しており、インセンティブを活用した行動変容の促進までを視野に入れた、包括的なサービス体系が特徴です。

17. ハピルス健診代行

ハピルス健診代行は、株式会社ベネフィット・ワンが提供する健康診断業務の代行サービスです。

健診予約・実施・結果管理・未受診者への催促まで、健診に関わる一切の業務をアウトソーシングできる点が特徴です。全国約3,000機関の豊富な健診機関ネットワークを活かし、多様な予約システムを用意しているため、就業時間外や休日でも自分のペースで健診を予約できます。

未予約者・未受診者へのメール催促機能により、受診率の向上と管理業務の効率化を同時に実現します。

健診結果の見える化によって従業員自身の健康リテラシー向上にもつながるため、人事担当者の負担軽減と従業員の健康意識向上を両立させたい企業に適したサービスです。

18. HealthCore

HealthCoreは、株式会社ヒューマネージが提供する健康管理システムです。

従業員をフィジカル・ソーシャル・メンタルの3軸から分析し、複数の健康リスクを掛け合わせた多重リスク管理機能によって、不調者を早期に検知・フォローアップできる点が最大の特徴です。

従業員の健康データを1つのシステムで一元管理し、ダッシュボードで担当者のタスクと実施状況を一目で確認できます。

ストレスチェックとエンゲージメントサーベイを標準搭載しているため、ストレスの値と長時間労働のデータなどを掛け合わせたクロス分析が可能です。導入社数は2,400社を突破しており、大手企業での採用実績も豊富です。

19. すこやかサポート21

すこやかサポート21は、株式会社インテージテクノスフィアが提供するクラウド型健康管理ツールです。

20年以上にわたって成長してきた実績を持ち、健康診断・長時間労働・休職復職管理など、幅広い健康データをひとつのシステムで一元管理できます。一元管理したデータを進捗管理やダッシュボードで可視化することで、課題やリスクの早期発見・予防対策を実現します。

管理者向け・従業員向け・職場上長向けの3種類のサービス構成を用意しており、それぞれの役割に応じた機能が備わっている点も特徴です。20年以上の歴史があり、1,200社以上の導入実績で安心して利用できるツールの1つです。

20. Dr.CHECK

Dr.CHECKは、株式会社リバランスが提供する健康経営クラウドサービスです。

産業医専任義務が発生しない従業員50名未満の小規模企業や、十分な健康経営体制が整っていない企業を主な対象とし、独自のアルゴリズムと産業医によるダブルチェックにより、従業員の健康リスクを可視化します。

健康診断結果・勤怠データ・サーベイの3つを組み合わせてフィジカル・メンタル・働き方のリスクを総合的に診断し、産業医・保健師が状態改善まで継続的にフォローする体制を整えています。

健康管理の不備による労務リスクや訴訟リスクを回避しながら、従業員の生産性向上・離職率改善につなげることを目指すサービスです。

21. コンケア

コンケアは、株式会社コンケアが提供するメンタルヘルス管理サービスです。

企業向けメンタルヘルス対応で約40年の知見をITで仕組み化しており、お天気マークを押すだけというシンプルな操作で、従業員が日々のコンディションを記録できる点が最大の特徴です。

記録されたデータを基に管理者がリアルタイムで従業員の状態変化を把握し、手遅れになる前にケアへとつなげる設計になっています。

継続利用率92%・平均応答日数1営業日以内という高いサービス品質を誇り、大企業での利用率が50%と中大規模組織への導入実績も豊富です。国内特許取得・全国心理業連合会推奨商品認定など、信頼性を裏付ける実績も充実しています。

22. メディクラ健康管理

メディクラ健康管理は、株式会社ジャスウィルが提供するクラウド型健康管理ツールです。

「従業員数×単価」という明快な定額制を採用しており、人数規模に応じたコスト把握がしやすい点が特徴です。従業員カルテ画面では、健康と労務にまたがるあらゆるデータを一元管理できます。

健診準備から事後措置までの業務を自動化・効率化する機能が充実しており、担当者の作業負担を約45%削減できるとされています。

ストレスチェック・特定保健指導・産業医面談管理にも対応しており、健康診断業務を軸に幅広い産業保健業務をまとめて管理したい企業に適しています。

23. Be Health

Be Healthは、株式会社エヌ・エイ・シー・ケアが提供する企業向け健康管理システムです。

産業保健に寄り添って10年以上の提供実績を持ち、利用企業数450社以上・継続率94.6%という高い定着率が信頼の証です。クラウド型とオンプレミス型の2種類から導入形態を選べ、情報セキュリティポリシーの制約が厳しい企業や、自社サーバーで運用したい組織にも対応できます。

産業保健業務に必要な機能を標準搭載し、健診結果やストレスチェックなどの内容をまとめられます。さまざまな業種の企業や大学、官公庁での導入実績も豊富です。

24. HM-neo

HM-neoは、NTTテクノクロス株式会社が提供するクラウド・オンプレミス対応の健康管理システムです。

1991年から30年以上にわたってサービスを提供してきた長い実績を持ち、大手企業向けシェアNo.1を誇ります。健診結果の自動処理・受診勧奨自動作成など、健診管理と保健指導を一体的に支援します。

ストレスチェックでは、集団分析レポートのPDF自動生成や高ストレス者への面談案内メール一括送信にも対応しています。

セキュリティ水準も高く、アクセス認証・アクセス制御・ログ管理などが備わっているため、大規模企業・公共機関にも安心して導入できる根拠となっています。

25. FiNC for BUSINESS

FiNC for BUSINESSは、株式会社FiNC Technologiesが提供する、健康管理と健康経営の推進を支援するサービスです。

スマホアプリで運動記録などができるサービスを法人向けに提供したもので、従業員はアプリで歩数・食事・睡眠・運動など、日々の健康データを手軽に記録・管理できます。

一方、人事・総務部門には管理者向けシステムを提供し、健診結果管理・ストレスチェック・長時間労働管理・パルスサーベイ・エンゲージメント調査まで、健康経営に必要な機能を一元管理できます。中堅から大手企業を中心に、400社以上の導入実績を持ちます。

健康管理アプリ・システムとは

健康管理アプリとは、体調や健康を維持する目的で開発されたアプリのことです。食事のカロリー記録・体重の変化・運動量・睡眠時間といった日々のデータを収集・管理し、健康維持をサポートします。

関連して、健康管理システムとは、こうしたアプリや仕組みを活用して、企業が従業員全体の健康状態を組織的に管理するシステムを指します。以下のような産業保健業務全般を、クラウド上で一元管理できる点が最大の強みです。

従業員の健康データを集約・分析することで、企業は健康リスクを早期に発見し、適切な対策を講じられるようになります。

健康管理アプリ・システムの主な機能

健康管理システムには、企業の産業保健業務を幅広くサポートする多彩な機能が備わっています。以下では、特に重要な5つの機能を解説します。

健診予約管理・健診結果管理

健康診断の予約から結果管理まで、以下のような一連の業務をシステム上で完結できます。

報告書作成

健康診断やストレスチェックの実施後には、事業者は労働基準監督署へ法定の報告書を提出することが義務付けられています。

健康管理システムを活用すれば、システムに蓄積されたデータを基に「定期健康診断結果報告書」や「心理的な負担の程度を把握するための検査結果等報告書」といった法定帳票を、ほぼ自動で作成できます。

複数の拠点を持つ企業であっても、事業所ごとの集計が自動化されるため、これまで数日を要していた作業が大幅に短縮されます。

産業医との面談手配

健康管理システムでは、産業医との面談スケジュールの調整・記録・管理をシステム上で完結することが可能です。

長時間労働者や健診結果の有所見者、ストレスチェックで高ストレス判定を受けた従業員を自動的にリストアップし、面談対象者を見落とさない仕組みが整っています。

面談の日程調整から実施記録・産業医の意見書・就業判定の内容まで、すべてのデータをクラウド上に記録・共有できるため、人事担当者と産業医・保健師が常に同じ情報を基に連携できます。

オンライン面談機能があれば、テレワーク中の従業員や遠方の拠点勤務者に対しても、場所を問わず面談を実施できます。

ストレスチェック

労働安全衛生法により、従業員50名以上の事業場では年1回のストレスチェック実施が義務付けられています。

健康管理システムを使えば、従業員がWeb上でアンケートに回答することでストレスチェックを完結でき、紙の配布・回収・集計という煩雑な作業がなくなります。回答結果から高ストレス者を自動抽出し、本人の希望に応じて産業医面談へとスムーズに移行できます。

また、部署別・職種別の集団分析レポートにより、職場単位のストレス要因や改善すべき組織課題を定量的に把握できます。

蓄積したデータを継続的に分析することで、メンタルヘルス不調による休職・離職リスクを早期に検知し、組織全体の予防的なメンタルヘルス対策につなげることが可能です。

食事・体重・睡眠・運動管理

個人向けのスマホアプリを中心に広く普及している機能として、食事のカロリー記録・体重の推移チェック・睡眠時間の記録・歩数や運動量の管理があります。

毎日のデータを継続して記録・グラフ化することで、自分の生活習慣の傾向を客観的に把握でき、改善へのアドバイスを受けることも可能です。

Apple Watchやその他のウェアラブル端末と連携すれば、歩数・心拍数・睡眠の質といったデータを自動で蓄積できます。

法人向けの健康管理システムにおいても、FiNC for BUSINESSのようにスマホアプリを従業員に提供し、運動・食事・睡眠のデータを管理者ダッシュボードに集約して健康経営に活用できるサービスが登場しています。

従業員一人ひとりの生活習慣データを組織レベルで分析することで、より実態に即した健康施策の立案が可能になります。

企業が健康管理アプリ・システムを導入するメリット

健康管理システムの導入は、担当者の業務効率化にとどまらず、企業経営そのものに大きな好影響をもたらします。以下では、代表的な3つのメリットを解説します。

健康データを可視化できる

健康管理システムの最大のメリットの1つが、従業員の健康データを一元集約して組織全体の状況を可視化できる点です。これまで紙やExcelで散在していたデータをクラウド上で一括管理することで、担当者はリアルタイムで従業員の健康状態をチェックできます。

部署別・年齢別・職種別などの多角的な切り口でデータを分析すれば、「特定の部署に高ストレス者が集中している」「40代男性の有所見率が上昇傾向にある」といった具体的な課題を定量的に把握することが可能になります。

感覚的な対策から脱却し、データに基づいた精度の高い健康施策の立案・実行・効果検証のサイクルを回せるようになることが、健康経営の第一歩です。

健康経営につながる

健康管理システムの導入は、経済産業省が推進する健康経営優良法人認定制度の取得を後押しする有効な施策です。

健康経営とは、従業員の健康管理を経営的な視点で捉え、戦略的に実践する考え方であり、従業員の活力向上・生産性の改善・離職率の低下などを通じて業績向上にもつながると期待されています。

健康管理システムを活用することで、健康経営の推進に欠かせない以下の要件を体系的に満たせます。

健康経営優良法人の認定を受けることで、採用市場での競争力強化や取引先・金融機関からの評価向上にもつながります。

従業員の健康への意識が高まる

企業が健康管理システムを導入し、従業員が自身の健診結果やストレスチェックの結果をいつでもスマホで確認できる環境を整えることで、従業員一人ひとりが自分の健康状態を主体的に把握する機会が生まります。

従業員の健康意識が高まると、生活習慣病の予防・メンタルヘルス不調の早期発見・プレゼンティーズム（出勤しているが、体調不良で生産性が低下している状態）の改善にもつながります。

健康管理アプリやシステムを通じた継続的なアドバイスや適切なサポートが、組織全体の活性化と人的資本の最大化をもたらすでしょう。

健康管理アプリ・システム導入時のポイント

健康管理システムを最大限に活用するためには、導入前後に押さえておくべき重要なポイントがあります。以下の2点を事前に整理しておくことで、導入後の定着率と効果を大きく高めることができます。

健康課題をあらかじめ明らかにしておく

健康管理システムの導入前に、まずは自社の健康課題を具体的に洗い出すことが不可欠です。以下の例をはじめとした課題の性質によって、最適なシステムの機能・規模・予算は大きく異なります。

課題の明確化には、以下のステップが有効です。

課題が明確になると、必要な機能が絞り込まれ、導入効果の測定指標も設定しやすくなります。「とりあえず導入してみた」で終わらないためにも、導入目的の言語化を最初のステップとして徹底しましょう。

運用前に従業員に周知する

健康管理システムは従業員個人の健康データを扱うため、詳細を事前に説明し、従業員の理解と信頼を得ることが重要です。周知の際に盛り込むべき主な内容は、以下のとおりです。

また、導入初期には操作説明会や問い合わせ窓口の設置といったサポート体制を整えることで、継続的な利用率を高めることができます。

まとめ

本記事では、おすすめの健康管理アプリ・システム25選とその選び方、導入メリットなどについて解説しました。

健康管理システムは、健診管理・ストレスチェック・報告書作成・産業医面談サポートといった産業保健業務を効率化するだけでなく、従業員の健康データを可視化して、組織全体の健康課題を早期に発見・対処するための戦略的な経営ツールです。

自社の規模や課題、予算に合わせ、無料トライアルなども活用しながら、最適なツールを選定してみてください。