DCF法とは？メリット・デメリットや計算方法を手順別に解説

DCF法（ディスカウントキャッシュフロー方式）とは

DCF法は企業が生み出すキャッシュフローに注目して企業価値を算出する方法です。現在の株価（時価総額）が企業価値と比べて割高か割安かどうかを比較できます。

また、DCF法により、現在の株価（時価総額）が企業価値と同等かどうか、株式市場の状況に左右されずに、企業自体の価値を算出できます。

（出典：経済産業省 エクイティ・ファイナンスに関する基礎知識）

DCF法と比較される「時価純資産法」との違い

DCF法と時価純資産法は、企業価値を評価する手法の一つですが、それぞれ異なるアプローチを採用しています。

コストアプローチに該当する時価純資産法は、企業が現在保有するすべての資産の時価合計額にのれん（営業権）の価値を加えて、企業価値を算出する手法です。

大きな資産をすでに持つ会社には時価純資産法が適しているのに対し、資産が少なくても将来性が期待できる会社には、DCF法による算出が向いています。

（出典：日本M&Aセンター 時価純資産）

DCF法を用いるメリット・デメリット

DCF法を用いるメリット・デメリットを詳しく見ていきましょう。

DCF法のメリット3つ

DCF法を使うメリットを3つ紹介します。

企業評価価値算出以外の場面でも使用可能

DCF法は企業価値評価だけでなく、さまざまな場面で活用できるメリットがあります。

例えば、事業投資を判断する際には、企業の将来のキャッシュフローを見積もることで、投資リターンを評価するのに役立ちます。

また、M&Aや事業再編などの企業活動においても、DCF法を用いて取引価格や条件を検討できるでしょう。

客観的に企業価値を評価できる

DCF法は計算過程で数値データや明確な計算式を用いるため、他の評価手法に比べて客観性が高い企業価値の情報を得られます。

企業の将来のキャッシュフローや資本コストなど、企業の真の価値を反映する要素を直接評価できるため、企業価値を正確に把握することが可能です。

これにより、企業の取引やさまざまな投資判断がより正確で、信頼性が高くなるでしょう。

目標達成のための戦略策定

DCF法を用いることで、経営者は適切な事業や成長戦略を策定し、目標達成に向けた取り組みが行いやすくなります。

企業価値の向上に寄与する要因を明確に把握できるため、経営者は効果的な資源配分や事業展開を計画できるためです。

また、DCF法によって算出された企業価値を基に、適切な財務目標を設定し、企業全体の業績向上につなげられるでしょう。

DCF法のデメリット2つ

DCF法のデメリットを2つ紹介します。

長期的な評価には不適切な場合がある

長期間にわたる企業価値の評価には、DCF法が適切でない場合があるでしょう。

DCF法は企業の将来のキャッシュフローを予測するのが目的ですので、遠い未来にわたるキャッシュフローの予測には不確実性が増すためです。

例えば、プロジェクトの投資収益率が重要な場合には、IRR法（投資収益率法）を活用するとよいでしょう。IRR法はDCF法と併用するとより正確に評価できます。

経済状況や市場環境の変化に影響を受けやすい

企業の将来のキャッシュフローや資本コストが、経済状況や市場環境の変化に影響を受けやすいのがデメリットです。DCF法で求めた企業価値に悪影響が生じる可能性があります。

DCF法を計算する手順

DCF法の計算手順をまとめました。ぜひ参考にしてください。

1.FCF（フリーキャッシュフロー）を計算する

FCF（Free Cash Flow）とはフリーキャッシュフローの略で、企業が自由に使える現金などを指します。CF（キャッシュフロー）には次の3種類があり、CFからFCFを計算します。

FCFの計算方法は「営業活動CF＋投資活動CF」です。例えば、営業活動CFが100で、50の設備投資があった場合、投資活動CFは-50と表します。

一般的には、FCFがプラスの値だと経営が安定しているといえます。具体的な例を見ていきましょう。

このケースでは、投資活動CFがプラスになっているため、設備などを売却しキャッシュを確保した可能性が考えられます。

さらに、営業活動CFがマイナスであることから、本業の損失を設備などの資産を売却し補った可能性も考えられるでしょう。

このケースでは、本業で利益を出しながら設備投資などへ投資しているものの、本業の利益より投資が大きい状態といえます。

利益に対して過大な投資を行っているケースや、本業が好調のため攻めの投資を行ったケースなどが考えられるでしょう。

2.割引率を計算する

割引率とは将来得られるであろう価値を、現在の価値に修正するための数値です。

例えば、「1万円をもらうとしたら今と来年どちらがいいか」と聞かれたら、今を選ぶでしょう。来年の1万円の価値が低くなったり、来年確実に受け取れる保証がなかったりするためです。

DFC法の割引率計算で代表的なものに、WACC（加重平均資本コスト）があります。加重平均とは、単純に平均値を算出するのではなく、重要度に応じた重みづけをし、算出することです。

WACCの計算式は次の通りです。

3.TV（ターミナルバリュー）を設定する

TV（ターミナルバリュー）は、個別で試算できない期間のCFを試算する場合に使用されます。将来のCFを無限に予測することは困難なためです。

ターミナルバリューの代表的な計算式を紹介します。

永久成長率とは、将来のCFが無限に成長すると仮定し、一定の割合を成長率として設定します。

永久成長率は企業の業界や市場の予測、競合の状態などの情報から設定されますが、その設定により企業評価は大きく変わるため適切に設定する必要があります。

4.最終的な企業価値を算出する

これまでの手順を踏まえ、最終的な企業価値を算出する流れは次の通りです。

DCF法についてのまとめ

DCF法は、企業のキャッシュフローに基づいて企業価値を計算する手法です。客観的な企業価値が測れる一方、DCF法が適さないシーンもあります。

経営層はDCF法のメリットとデメリットを十分に理解したうえで、自社の企業価値を測る際にDCF法を使ってみてはいかがでしょうか。