売上総利益とは？ 計算方法や他の利益との違いを解説

売上総利益とは？

売上総利益とは、売上から売上原価（売れた商品・サービスの原価）を引いた利益のことを指します。

一般的には粗利（益）とも呼ばれます。

同じ売上高であったとしても、商品の仕入れ額を安くできたり、発注コストを抑えることができれば売上総利益は上がります。

また、売上総利益は、その商品・サービスから得られる付加価値の指標としても考えられます。

例えば製造業においては、売上から製造コストを差し引いたものが売上総利益であり、売上総利益の利益率が高いということは、効率よく利益が上げられているという証拠でもあります。

売上総利益の計算方法

売上総利益は、簡単に売上高から売上原価・製造原価を引くことで求められます。計算式は以下の通りです。

また、売上総利益を考えるうえで額とともに売上総利益率を算出することも必要です。売上総利益率は以下の通りに求められます。

売上総利益率は、売上総利益（粗利益）を売上高で除して計算されます。

コストが一定であれば、売上総利益率が変動することはありません。

しかし近年は、原材料費の高騰によって、原価コストが上がり売上総利益率が低下するという企業も多いことでしょう。

企業は、価格決定や営業戦略のためにも、売上総利益率を計算しておく必要があります。

売上総利益とその他の利益との違い

続いては、売上総利益とその他の利益について比較していきましょう。

営業利益との違い

営業利益は、売上高から売上原価等を差し引いた売上総利益から、さらに販売費及び一般管理費を差し引いたものになります。

つまりは営業利益は、その会社の営業活動によって得られた利益額です。

販売費は、会社の商品の販売に関連して発生した経費のことであり、人件費や広告宣伝費などがあたります。

一般管理費とは、会社の一般管理業務に関連して発生する経費のことです。

具体的には、事務所・店舗の地代家賃や、水道光熱費などが挙げられます。

経常利益との違い

経常利益は、先述の営業利益に本業外で得られた営業外収益を加え、そこから営業外費用を差し引いたものです。

営業外収益には、受取利息や受取配当金、雑収入などが含まれます。

また、営業外費用は、支払利息、手形割引費、売上割引などが挙げられます。

当期純利益との違い

当期純利益は、経常利益に対して、特別利益・損失の加減、法人税・住民税・事業税などの加減を計算した利益です。

つまり、この数字が会社の残る最終的な利益であると言えます。

ただし、特別利益や特別損失といった経常的な事業活動とは直接関わりのないスポット的な利益損失を含めた数字でもあります。

そのため、営業利益、経常利益などと見比べて大きな差が出た場合には、その要因をしっかりと確認して判断する必要があるでしょう。

売上総利益から分かること・経営に活かせること

売上総利益に関する基礎知識がついたところで、ここからは売上総利益をどのように分析し、経営に活かせるのかを考えていきましょう。

製品・サービスの優位性・競争力の把握

売上総利益率を見ることによって、その会社の競争力を知ることができます。

売上総利益率（粗利率）は、一般的に製品・サービスが持つ付加価値であると考えられます。

売上総利益率は、価格競争が起きやすい分野で低くなりやすいです。

そのため、まずはその業種や製品における売上総利益率の相場を知る必要があります。

そこから比較して、相場に収まっているのか、それ以上の利益を上げられているかを知りましょう。

売上総利益率が低い場合には、その商品の値決めが間違っている可能性もあります。販売価格の見直しも必要になるかもしれません。

売上原価の妥当性の判断

売上高総利益率が低い場合、売上原価が高いことが予想されます。

他社と比較してみて仕入れ価格が高くなっていないかを確認してみましょう。

そのうえで、仕入れ先との価格交渉や、仕入れ先の変更も検討の必要が出てきます。

また、値幅の取れる商品へのシフトや、商品数を絞るといった売上総利益率を上げるための方法を考えることが大切です。

経営戦略の正しさやトレンドをつかめているか？

購買ターゲットの読みを間違えて、売上総利益が上がっていない、トレンドをつかめていないため販売数が下がっているといった戦略の見直しのためにも活用できます。

売れ行きに応じて値下げ販売をせざるを得なくなってしまい、売上総利益が下がるというケースもあるため、定点観測と定期的な見直しをするようにしましょう。

売上総利益の上げ方

それでは、売上総利益を上げるためには、どのようなことが考えられるのでしょうか。

売上を伸ばす、支出・コストを減らすの2つの軸で説明します。

売上を伸ばす

1.取引先の見直し

取引先を見直すことによって、売上に大きな影響がでてくることが予測されます。

例えば衣料品であれば、年齢・性別などのターゲット属性によって売れやすい・売れにくいデザイン、製品などがあります。

製造する製品と消費者がマッチすれば、売上を伸ばすことにつながり、売上総利益も向上するでしょう。

2.商品構成の見直し

消費者のニーズに合った商品を提供できる商品構成にすることが売上を伸ばすファクターになります。

例えば、建設内装業の場合、内装アイテムを「シンプルで安価な商品を中心とする」のか「トレンドを抑えたデザインチックな商品を揃えるのか」といった選択肢があります。

この際に営業地域の年齢層が高ければ前者を、若者夫婦が多い地域であれば後者を選ぶといった戦略をとることができます。

支出・コストを減らす

1.仕入れコスト・生産コストの見直し

売上総利益を上げるためには、仕入れコスト・生産コストを見直すことで大きな効果が得られるでしょう。同じ売上であっても、かかるコストが下がれば、自ずと売上総利益率は上がります。

ただし、仕入れ先の変更による品質差が生まれる可能性はあるため、リスクも考慮しながら検討してください。

2.在庫ロスの削減

売上総利益率を上げるためには、在庫ロスを削減することも大切です。

商品は抑えるべき時期を逃すことで在庫評価損を計上する必要があり、使用不可能になると廃棄損になってしまいます。

また、在庫期間が長引くことで保管コストもかかるうえ、材料費、人件費、製造経費などさまざまなロスが発生してしまいます。

売上総利益についてのまとめ

売上総利益は、企業の営業活動を分析する上で初めに考えられる基準のような数字であるといえます。

売上総利益を把握することで、自社の競争優位性や、営業戦略などを察知することができます。

また、売上総利益を上げるために、売上を伸ばす方法、支出を減らす方法の2つの軸で検討することでバランスよく営業活動の改善を目指せるでしょう。