ビジョンとは？ 企業理念・経営理念との違いや策定方法を解説

ビジョンとは？

まずは、ビジネスシーンで使うビジョンの意味について解説していきます。

ビジョンとは「将来の構想や洞察力」

vision（ビジョン）を直訳した日本語には「視力・視覚」や「画像・映像」、「先見の明」、「洞察力」などがあります。ビジネスシーンで使われるビジョンとは「先見の明」と「洞察力」であり、企業の「将来の構想や洞察力」と言えるでしょう。

企業経営においてビジョンを掲げるとは、「将来の構想や洞察力」により「企業の将来あるべき姿やありたい姿」を明確にすることです。

つまり、「目標を達成することでどのような姿になっていたいか」を明確にすることが、企業経営においてのビジョンを定めることと言えるでしょう。

ビジョンと企業理念・経営理念との違い

ビジョンと似た言葉に「企業理念」や「経営理念」があります。

企業理念や経営理念は、創業者や経営者の価値観や想い等を表明している場合が多いです。つまり、ビジョンが将来への洞察から目標を達成することでどのような姿になりたいのかを明確にしたものであり、企業理念・経営理念は、創業者や経営者の想いを明確にしたものと言えるでしょう。

ビジョンよりも企業理念や経営理念の方が、創業者や経営者の想いや価値観が強く表明されている傾向があります。しかしながら、ビジョンと企業理念・経営理念に明確な違いがあるわけではありません。どちらとも区別されずに掲げられている場合なども見られます。

ビジョンを掲げるメリット

ここからは、ビジョンを掲げる2つのメリットについて解説します。

めざすべき道を明確にできる

ビジョンを掲げるメリットとして「めざすべき道を明確にできる」ことが挙げられます。

ビジョンにより会社の目指す姿が明確になっていることで、社内の意識の変化が期待できます。「現在の仕事を何のために行っているか」が実感しやすくなり、経営層を含め従業員の意識改革にもつながる可能性が高いでしょう。

しかし、ビジョンは掲げるだけでは効果がありません。定めたビジョンを社内に定着させる取り組みも重要です。

経営判断がスムーズになる

ビジョンを掲げるもう1つのメリットは「経営判断がスムーズになる」ことです。

ビジョンによって、企業が将来目指す方向性が明確になります。そのため、ビジョンに合致するかどうかを基準に経営判断を行うことができるようになります。

将来を見据えたビジョンのように明確な判断基準となるものを持つことは、経営判断をスムーズにすることに加えて、会社の方向性がぶれることなく経営を行える効果も期待できます。

ビジョンの策定方法

ここからは、ビジョンの策定方法を順を追って解説します。

現在の状況を分析し、価値観を明確にする

ビジョンの策定方法としては、第一に「現状を分析し、価値観を明確にすること」が挙げられます。

以下のような視点から、自社の現状分析を行いましょう。

このように、いくつかの視点から改めて現状を分析し、それを踏まえて会社の価値観を明確にします。

価値観を明確にするとは、何のために仕事をしているのかを具体的にすることです。たとえば、「自社の商品・サービスで顧客にどのような価値を提供したか」や「自社の商品・サービスでどのように顧客に喜んでもらいたいか」、「自社の商品・サービスでどんな社会貢献をしたいか」などを明らかにします。価値観の明確化は、経営層だけでなく従業員の意見の収集も有効な手段です。

会社の未来を具体的にイメージする

「現状分析と価値観の明確化」が済んだ後、「会社の未来を具体的にイメージ」していきます。
未来を具体的にイメージする方法としては「PEST分析」が有効です。

「PEST分析」とは、Politics（政治：法規制・規制緩和、国の政策など）、Economy（経済：景気動向、為替、金利、失業率など）、Society（社会：人口動態、世論、教育、環境など）、Technology（技術：技術革新など）の4つの視点から外部環境を分析する手法です。

これらの情報は現在はもちろんのこと、さまざまなソースから今後どのように変化していくかを情報収集することができます。

PEST分析を活用することで、5年後・10年後の未来の社会と、それに対する会社の未来を具体的にイメージしやすくなるでしょう。

ビジョンの言語化

「会社の未来を具体的にイメージ」できた後は、「ビジョンの言語化」を行います。

ビジョンは策定するだけでなく、社内外に伝えて浸透させていくことが大切です。そのためにも、ビジョンをどのように言語化するのかが非常に重要となります。

ビジョンの言語化のポイントは、以下のとおりです。

次章では具体例として、有名企業のビジョンを紹介します。

有名企業の掲げるビジョンの事例

会社のビジョンの策定には、他の企業の掲げるビジョンが参考になります。ここからは、有名企業のビジョンの事例を紹介します。

サイバーエージェントの掲げるビジョン

株式会社サイバーエージェントのビジョンは「21世紀を代表する会社を創る」です。

サイバーエージェントのホームページでは、このビジョンについて「これからの時代は「みんなで凄い会社を創ろう」という経営者のスタンスが、 優秀な人材を魅き寄せ、人材を活かし、組織の継続的な改善を実現する 経営スタイルであると、私は考えています。」と述べられています。

また、同ホームページでは、藤田社長は目標や夢を質問された際に、会社の目標と個人の目標に分けて答えていたが、2つあると軸がぶれるという理由で上記のビジョン一本にしたと述べられています。

このようにサイバーエージェントのビジョンからは目標をぶらさずに1本とすること、人材を魅き寄せるといった目的も見て取れます。

参考：株式会社サイバーエージェント　トップメッセージ　

三井物産の掲げるビジョン

三井物産はMission（ミッション）とVision（ビジョン）を掲げ、続いてValue（バリュー）が続きます。ここではミッションとビジョンを紹介します。

Mission「世界中の未来をつくる～大切な地球と人びとの、豊かで夢あふれる明日を実現します～」

Vision「360°business innovators～一人ひとり「挑戦と創造」で事業を生み育て、社会課題を解決し、成長を続ける企業グループ。」

三井物産のミッション・ビジョンの特徴は、大きくキャチコピーを掲げたうえで、それに伴う目標や行動指針などを述べている点にあります。

このように大きなキャチコピーと具体的な内容で策定するビジョンは、社内外に広く浸透させるために有効と言えるでしょう。

ビジョンについてのまとめ

企業経営においてビジョンを掲げるとは、「将来の構想や洞察力」により「企業の将来あるべき姿やありたい姿」を明確にすることです。ビジョンを策定することで、自社が目指すべき道が明確になり、経営判断がスムーズになります。

ビジョンは策定するだけではなく、社内外に浸透させることが重要です。そのためには、価値観や会社の未来を明確にしたうえで、言語化を行うようにしてください。