損益計算書の仕組みを知って、経営の安全性を検討しよう

損益計算書には５つの利益が並んでいます。売上から売上原価を引いた「売上総利益」、そこから営業経費を引いた「営業利益」、利息などの財務損益を引いた「経常利益」と続きます。さらに特別損益を引いた「税引前当期純利益」で、最後に税金を引いた「当期純利益」となります。
最終利益の「当期純利益」は自己資本にプールされる重要な利益です。しかし、特別損益は臨時のものであり、本業の儲けを見るためには特別損益前の経常利益こそが大切です。経常利益に注目すれば、会社が本業でどの程度儲かっているかが分かり、業績をいくつかの期にわたって比較する際にも判断を誤ることが少なくなります。

経費には、材料代や外注費のように売上に伴って変動する「変動費」と、それ以外の「固定費」があります。限界利益とは売上から変動費を差し引いたもので、固定費を引かない分、売上総利益や経常利益とは異なるものです。
限界利益に占める経常利益の割合を経営安全率といい、この比率が高いほど経営の安定した倒産しにくい会社と判断できます。
経営安全率を見れば会社が何％の売上減少に耐えられるか、何％の売上増加で採算ベースになるかが分かり、10％以上あれば儲かっている会社と言えるでしょう。限界利益から固定費を引いたものが経常利益であるため、限界利益をアップさせるか、固定費の見直し・削減が経営安全率の改善につながります。

常利益が大きいことは手元に残る利益が大きいことですから、素晴らしことに間違いありません。
しかし、限界利益に対する割合すなわち経営安全率が低いと、わずかな売上減少ですぐに赤字経営に陥ってしまい、ほんとうに儲かっている安定した会社とは言えません。
売上や経常利益、限界利益の絶対値では見えてこない経営の余裕性・安全性がこの比率により分かってきます。是非、いくつかの期にわたってこの経営安全率を比較して、会社の安全度合いを確認してください。